| 研究概要 |
平成22年度は,個別の人材活用施策と企業価値・企業業績の因果関係に関する文献研究を中心に引き続き行った。その中で,特に人的資源管理と企業のパフォーマンス(生産性・効率性・会計指標・株価パフォーマンスなど)に関する研究に膨大な蓄積があり,また,人的資源管理施策と企業パフォーマンスの関係を仲介するような変数として,離職率や社会資本などが注目されていることが認識された。特に離職率に関しては海外での研究蓄積は多いが,我が国においてはあまり蓄積がないため,離職率を中心として従業員の処遇と企業業績の関係を分析する方法は,かなり有望ではないかという知見を得た。また,離職率の計算においても,自発的な離職と,非自発的な離職を分けて考察する必要性があることが指摘されているが,データの制約もあるため,これらの成果も取り入れる形での研究デザインを再検討する必要性が生じた。さらに,従業員のインセンティブを向上させるための施策や,働きやすい環境を作るための柔軟な労働形態に関するデータを取り込みながら分析を進めるほうが良い結果を得られそうであることも,強く認識されるに至った。そのために,実証研究のためのデータの再編成に取り組んでおり,これにかなりの時間を要している。また,これら従業員の処遇と企業業績の関係に関する分析では,企業の戦略とのかかわりを同時に分析することが多い。そこで,当初考えていた理論的な枠組みに関しても再検討を進めており,理論的なモデルの構築を進めている。
|
