| 研究概要 |
人材活用施策(特に従業員の働きやすさ)は離職率を低下させるという先行研究と整合的な結果が得られたが,人材活用施策と離職率を仲介する要因として,有給休暇取得が存在することを指摘した点が新しい貢献となっている。ただし,有給休暇は自発的な離職にのみ仲介効果(mediatingeffect)を持ち,非自発的な離職には仲介効果を持たないことが分かった。また,人材活用施策は離職率を高めることで人的資源の蓄積を促進する効果を持つものの,ROAや一人当たり売上といった短期的な財務成果を向上させる効果はそれほど見込めないことが分かった。
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