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我々の事物への態度(好き嫌い)は、事物(商品や人物や企業名など)と評価的情報(なんらかの感情価を有した環境内の刺激)との単純な対呈示によって形成され得ることが明らかになっている。これは宣伝・広告のメカニズムの基礎である。このことについては申請者自身の過去の研究において検証され、社会的重要性も指摘されている。
本研究の目的は、上記のプロセスを補完する理論を打ち立てることである。我々の日常生活においては1人平均30回以上もの宣伝・広告に晒されており、様々な事物一評価的情報の対呈示が日常的に行われている。その中のあるものは我々の生存にとって重要な対呈示であるが、多くはそうではなく、作為的な宣伝・広告であると推測される。この状況下で、我々にとって作為的で、2つの関連の妥当性に疑問を感じさせるような対呈示がどのような影響を持っているのかを明らかにすることが本研究の意義であった。
当該年度においては、事物と評価的情報との対呈示が行われる際に、それらを前にして参加者が肯定反応・否定反応を行うことにより、形成される態度が変化するかを検証する実験に従事した。当該年度に明らかになったことは、参加者が対呈示時に「はい」と発声する等の肯定反応を行うことにより、その評価的情報がより強く態度形成に寄与するということである。これは本研究目的に書いた仮説と一致した結果である。この効果は、学習後の事物に対する顕在的(意識的)な態度評定によって得られているのみならず、潜在的な態度を検出するための情動的プライミング課題においても得られる傾向にあった。以上の発見は、我々が作為的な宣伝2広告に対して、顕在的レベルにおいてのみならず、潜在的レベルにおいても無力ではないことを示している。
しかしながら、まだ実験参加者数が少ないため、より多くの参加者数を集める必要がある。
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