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本研究の目的は，学習指導要領の改訂に伴う移行措置および全面実施による中学校数学の指導方法等の変化と，生徒の数学に対する動機づけ的特性の変化との関係を検討することであった。そのために，研究期間（４年間）において，学習指導要領の改訂に伴う移行措置および全面実施による指導方法等の変化を記述するとともに，生徒の数学に対する動機づけ的特性の経時的変化をとらえるための調査を実施した。その結果，以下のようなことが明らかとなった。
（１）指導方法等の変化
実生活に即した問題を解決させる学習活動，学習方法の説明，レポートなどにまとめる活動といった，学習指導要領における「数学的活動の指導に当たっての配慮事項」にあるような内容の授業に関する15項目に対して，学期に１回以上実施したかを検討したところ，調査対象校（６校）全体の傾向としては，移行措置期間中の平成21年度においては多く取り組まれていたものの，これ以降，完全実施の平成24年度かけて実施された項目が少なくなる傾向が見られた。
（２）数学に対する動機づけ的特性の経時的変化
この研究のために実施した調査は，２つのコーホート（平成21，22年度入学の生徒それぞれ３年間）を対象に実施した。この期間のうち，両者ともに第２学年から第３学年にかけての「数学に対する道具的動機づけ」の変化と，「数学的活動の指導に当たっての配慮事項」にあるような内容の取り組み状況の変化との関係を，マルチレベルモデリングによって検討した。その結果，道具的動機づけが第２学年時において高い生徒ほど第３学年次においても高いという傾向が見られた。しかし，第２学年時と比べて第３学年時の方が「配慮事項」にあるような内容の取り組み状況が多かった学校ほど，第２学年時において高い生徒ほど第３学年次においても高いという傾向が弱められ，第３学年時の道具的動機づけが全体的に高かったことが示された。
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