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本研究は、CHC患者が活用している情報源とネットワークの現状を明らかにし、CHC患者のヘルスリテラシー支援に向けた、情報環境整備のための示唆を得ることである。
平成21年度は、調査実施の準備を目的に、文献検討を行い、質問票を作成した。日本では、健康医学情報の利用に関心が高まっているものの、ヘルスリテラシーの概念は一部の保健衛生分野で導入されているのみで、その調査・報告は少ない。従って、今年度はまず、日本における国民データを用いて、ヘルスリテラシーと健康状態との関係、社会経済的決定要因の影響など、これまでに明らかにされてきた海外との結果との比較を行いながら、ヘルスリテラシーに影響する要因について検討した。その結果、ヘルスリテラシーと、所得、学歴、仕事などの健康状態との間に有意な関係があった。社会経済的要因は、ヘルスリテラシーと強く相関したが、相互修飾としての効果は少なかった。従って、今回の分析対象とした一般成人集団においては、ヘルスリテラシーに対する社会経済的の影響は少なく、健康情報に関する情報基盤は、比較的平等であり、社会経済的要因は、ヘルスリテラシーの獲得・形成過程の段階において、強い影響を及ぼすのかもしれないことが示唆された。また山梨県内における、CHC検査の受診勧奨やIFN治療費助成制度利用のための取り組みは、市町村単位によって様々である。従って、上記社会経済的要因に加え、地域間の相違を検証してみる必要性がある。以上の結果をふまえて、質問項目を吟味、質問票を作成し、山梨県内における医療機関および対象者確保を進めた。なお上記分析の結果を、学会にて発表した。今年度も引き続き調査を継続する予定である。
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