|
本研究は、父親の育児行動を促進するための実際の育児に適応した、現実的な支援方法を提示することを目的としている。平成21年度は一次調査として、父親の育児行動の実態を明らかにすること、父親の育児行動と母親の育児負担感との関連を明らかにすることを目的に、全国の認可保育施設に通う子どもをもつ父親および母親を対象に自己記入式質問紙調査を実施した。質問内容は基本的属性として、年齢、家族形態、子どもの人数を尋ねた。また、父親へは育児支援行動尺度(中山:2003)、母親へは育児負担感指標(中嶋:1999)を尋ねた。
質問紙は12施設2894名に配布し、父親363名、母親391名から回答が得られた(回収率26.1%)。父親の平均年齢は35.5±5.6歳(Mean±SD)、母親の平均年齢は34.3±4.8歳であった。子どもの人数は一人が132名(33.5%)、二人以上が262名(66.5%)で二人以上の子どもがいる人が多い集団であった。家族形態は、核家族が313名(79.6%)、複合家族が80名(20.4%)であった。父親の育児行動で最も頻度が高かったのは、食事の世話や着替え、遊び相手になるなど、直接子どもとかかわる行動であり、一項目あたりの平均値は3.2±0.5点(得点範囲1～4点)であった。また、父親の育児行動と母親の育児負担感との関連については、父親の情緒的支援行動と、母親の育児負担感との間に有意な負の相関が認められ、父親が直接子どもとかかわる行動と母親の育児負担感との間に負の傾向が認められた。
本研究により、父親が育児行動を行うことは母親の育児負担感を軽減することが示唆された。したがって、父親が育児行動を促進できるような支援を行うことは、母親の育児負担感の軽減につながると考えられ、本研究の結果は、父親が育児行動を行う意義を明確にする根拠となるといえる。
|
