|
第1子出生後の父親役割行動に対する妊娠期の予測と、児の出生後における父親役割行動の実際を明らかにし、実施の有無に関係した要因を分析して妊娠期から父親役割行動につながる看護援助を考察するために、まずは母性看護学の専門家から意見を頂き、さらには文献検討にて最新の知見を収集して研究計画書を線密に作成し、千葉大学看護学部倫理審査委員会に提出、承認を得た(平成21年5月)。その後、研究施設に依頼を行い、施設の倫理審査委員会に提出、承認を得た(平成21年8月)。時期を平行して、妊娠期の妻をもつ男性2名を対象に半構成的面接を行い、面接ガイド内容を検討した。研究施設における倫理審査委員会承認後、研究協力施設内にポスターを貼り、周知を促すとともに、病棟/外来スタッフに出産準備教室参加者もしくは産科/助産師外来に来院している研究対象者基準と合致する研究対象候補者を抽出してもらい、研究者より研究に関する説明を聞くことの承諾を得て頂いた。21年度の研究対象候補者は23名であった。そのうち研究協力の同意が得られたのは13名であり、同意が得られなかった10名の候補者の理由は「仕事により時間の都合がつかない」等であった。また、研究協力同意後、面接までに妻が出産されたため、妊娠期に面接ができなかった事例が3例あった。これらの結果、21年度において、第1回目の面接(第1子出生後の父親役割行動に対する妊娠期の予測)を調査できた事例は10例で、各逐語録を作成した。そして、第1回目の研究データに基づいて、児の出生後3ヶ月頃に、第2回目の面接(予測していた児の出生後における父親役割行動の実際と、実施の有無に関係する要因)を調査できた事例は2事例である。その後、第2回目の面接内容を逐語録にし、父親役割行動の実施の有無に関係した要因について個別分析を行った。
|
