|
2008年8月、経済連携協定(EPA)に基づき、インドネシアより看護師・介護福祉士候補生が来日した。その後、2009年にはフィリピンからの受け入れも開始となり、2010年4月時点において840名もの外国人が国内の医療・介護の現場で働いている。このような新しい制度により、慢性的な人材不足に悩む日本国内の医療・介護の現場では、人材不足の改善に繋がるのではという声が挙がる一方で、依然として離職率の高い労働環境のままでは、外国人労働者も日本人と同様、定着するという保証はない。しかも、文化の相違により日本人スタッフとの間で衝突が生じる可能性もある。
このような状況を回避するため、本研究は、インドネシアの医療現場で働く看護師等らを対象に、彼等の労働に対する文化的な考え方を理解した上で、彼等のモチベーション(労働意欲)を高める労働環境や条件などの要因を明らかにしていくことを目的している。
本研究の目的を達成するため、2010年2月にインドネシア大学看護学部の学長とミーティングを行い、研究について概要説明したところ、本研究への協力を快諾いただいた。質問紙については、現在もインドネシア側とやり取りを実施しているところであるが、今後の予定では、2010年5月、もしくは6月にインドネシアへ再度渡航し、現地の病院においてプレテストを実施する予定である。
本調査は、2010年8月を予定しており、調査の際には、インドネシア大学より通訳補助などのスタッフを割り当てていただく予定である。
|
