| 研究課題/領域番号 |
21H00771
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
片桐 恵子 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (80591742)
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| 研究分担者 |
菅原 育子 西武文理大学, サービス経営学部, 准教授 (10509821)
勇上 和史 神戸大学, 経済学研究科, 教授 (90457036)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 高齢者就労 / サードエイジ / 社会参加 / 市民参加 / 世代性 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、サードエイジ（定年前から健康が衰える前の時期）の人たちの心豊かな生活と高いwell-beingを実現するために、社会参加活動、市民活動、生産的活動をうまく組み合わせることが有効であるというサードエイジの社会参画モデルを検討することを目的としている。生産的活動には有償労働と無償労働があるが、近年の上昇する高齢者の就労率から、就労について取り上げる。
高齢就労は高齢者本人に対して、身体や認知機能の維持という効果があるだけでなく、慢性的な労働力不足に悩む日本においては、労働人口の増加を意味し、社会的意義も高い。
コロナ禍において、リモートワークなど柔軟な働き方の導入も進み、就労者を取り巻く労働環境は大きく変化している。コロナ禍がようやく収まりをみせ、withコロナ或いはpostコロナといわれるポストコロナ社会において、高齢就労者が高いwell-beingを実現するような働き方を検討することを本研究の目的として、今年度は、サードエイジ前から70歳代前半の人々のうち、現在働いている人或いは、60歳以上の場合は60歳時点において働いていた人に約10,000人に対して、インターネット調査を2023年3月に実施した。現在分析を進めており、分析の結果について、2023年6月の第12回IAGGアジア/オセアニア国際老年学会議、日本老年社会科学会大会にて報告する予定である。
また、これまでの研究成果をとりまとめ、高齢者就労による世代性発達の効果について論文にまとめ、老年社会科学に論文が掲載された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度実施したインターネット調査は、当初は前年度実施予定であったが、コロナ禍において、就労の形態などコロナ禍特有の現象が生じたため、インターネット調査の実施を本年度に延期した。本年度もなかなかコロナ禍の状況が改善しなかったため、なかなか調査を実施できなかったが、2023年に入り、ようやく感染状況が改善したため、2023年3月にインターネット調査を実施した。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度実施したインターネット調査はパネル調査の第1回目の調査であった。よって来年度は第2回目調査を実施する。縦断データを得たうえで、就労や社会参加、市民参加の効果について因果モデルを検討する予定である
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