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2023 年度 実績報告書

半導体超格子の室温テラヘルツ利得における動的電子相関の解明と制御

研究課題

研究課題/領域番号 21H01362
研究機関長岡技術科学大学

研究代表者

鵜沼 毅也  長岡技術科学大学, 工学研究科, 准教授 (20456693)

研究分担者 秋山 英文  東京大学, 物性研究所, 教授 (40251491)
玉山 泰宏  長岡技術科学大学, 工学研究科, 准教授 (50707312)
研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2024-03-31
キーワード半導体物性 / 超格子 / テラヘルツ/赤外材料・素子
研究実績の概要

昨年度までの成果に基づいて,超格子構造における電子・正孔の波動関数の空間的局在度を直流バイアス電圧で変化させながら,動的電子相関がテラヘルツ放射に及ぼす影響を実験的に調べた。さらに,超格子構造に関する物理的理解を以下の通り拡張することによって,光パルスで制御された電気的バイアス入力に対する半導体材料のステップ応答の一般的枠組みを構築した。一方,超格子構造の表面に外部共振器を加工する上で,超格子試料の材料とサイズに依存する技術的問題点が新たに判明したため,引き続き対策を施した。
超格子構造の積層方向に印加する直流バイアス電圧をゼロから増加させていくと,エネルギーバンド(ミニバンド)が孤立していると見なせる電圧領域では波動関数が局在化し,さらに高い電圧領域ではミニバンド間の状態混合によって波動関数が非局在化することがシミュレーションから分かる。これまで,後者の状況におけるテラヘルツ放射測定をステップ応答の枠組みでスペクトル解析することは困難であった。今回,単一エネルギーバンドの仮定を置かずに,半導体材料全般を対象としてテラヘルツ放射分光におけるステップ応答の枠組みを構築することに成功した。この枠組みを超格子構造のブロッホ振動に適用して複素応答関数のスペクトル形状を求め,波動関数が局在化した状況における分極電流の小信号応答,および波動関数が非局在化した状況における実電流の大信号応答の特徴が現れていることを明らかにした。このような観点で,ブロッホ振動の初期位相に新たな物理的解釈を与えた。

現在までの達成度 (段落)

令和5年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

令和5年度が最終年度であるため、記入しない。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2023

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 2件)

  • [雑誌論文] Generalized framework for the step response of semiconducting materials to optically switched electrical bias input in terahertz emission spectroscopy2023

    • 著者名/発表者名
      Takeya Unuma
    • 雑誌名

      Journal of the Optical Society of America B

      巻: 40 ページ: 1703~1710

    • DOI

      10.1364/JOSAB.488908

    • 査読あり
  • [学会発表] Phase shift of Bloch oscillations in GaAs-based superlattices with bias-induced interminiband coupling2023

    • 著者名/発表者名
      T. Unuma, S. Maeda, R. Abe, Y. Itagaki, I. Taga, K. Ueda
    • 学会等名
      The 9th International Symposium on Organic and Inorganic Electronic Materials and Related Nanotechnologies
    • 国際学会
  • [学会発表] THz emission of Bloch oscillating electrons in GaAs-based superlattices created with in-plane motion2023

    • 著者名/発表者名
      T. Unuma, K. Ueda, R. Okamoto
    • 学会等名
      The 9th International Symposium on Organic and Inorganic Electronic Materials and Related Nanotechnologies
    • 国際学会

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公開日: 2024-12-25  

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