| 研究実績の概要 |
①協会けんぽ秋田支部データーベースを用いて検討した。2017年度単年度の特定健診・医療保険突合DB秋田県協会けんぽ保険者35,725名を用いて女性労働者の月経随伴症状の離職に与える影響について分析した。離職者は4056名おり、離職の有病率(%)で最も多い職業は公務員（臨時職員）の20.6%、に続き、サービス業(10.6%)、医療福祉介護職(10.4%）であった。月経随伴症状による離職への影響を検討したところ、悪性腫瘍、女性生殖器がん、気分障害、に比べると離職率は低く、また年齢、職業、BMIを調整した調整オッズで、離職に有意に関連を認めたものは気分障害のみであった。
②都内T大学病院とA県大学病院に勤務する常勤女性看護師398名（回答率25%、平均年齢31歳）において週に1回以上自覚する性周期と関係ある20項目の身体症状と労働時間、立位時間、夜勤、重量物回数、JCQ(Strain, Demand, Control, Support), Copenhagen burnout (Personal-Work-,Client-related burnout)、PBO,personal burnout, WBO, work-related burnout, ストレイン, demand/control (JCQ)について検討した。若年層で月経周期と関連する身体症状4個以上を自覚していると、精神負荷(WBO, PBO)と有意に関連があった。つまり、月経随伴症状があると、有意にバーンアウトを起こすことと関連があることが確認された。③職域で利用可能な月経前症候群および更年期障害の客観的評価基準を開発した。
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