| 研究課題/領域番号 |
21H04399
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分7:経済学、経営学およびその関連分野
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
太田 亘 大阪大学, 大学院経済学研究科, 教授 (20293681)
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| 研究分担者 |
大西 匡光 大和大学, 情報学部, 教授 (10160566)
大屋 幸輔 大阪大学, 大学院経済学研究科, 教授 (20233281)
笠原 晃恭 大阪大学, 大学院経済学研究科, 准教授 (50811410)
山田 昌弘 東京理科大学, 経営学部経営学科, 准教授 (60732435)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-05 – 2024-03-31
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| キーワード | 実物投資 / Tobin's Q / 証券取引 / 価格の情報効率性 / 価格の情報反映度 / 株価指数関連取引 |
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| 研究成果の概要 |
証券市場における価格形成および価格が企業の実物投資に与える影響について、以下の結果を得た。近年の取引システム高速化に伴い、取引開始直後に企業固有の情報が価格に織り込まれる一方、取引終了前に株価指数の情報が価格に織り込まれる。流動性供給者が夜間に負担する在庫リスクが、超過共変動とよばれる終値の変動に影響を与えている。また、ノイズトレーダーが活発に取引するときに価格に情報が反映されるが、流動性供給者が活発に発注・キャンセルを行うときには価格に情報が反映されにくい。さらに、価格に情報が反映しているときほど、実物投資は株価に対して感応的に行われ、Tobin's Qの実物投資に対する説明力が高くなる。
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| 自由記述の分野 |
金融経済学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
企業の設備投資行動の解明は、経済成長および景気循環の理解のために重要である。理論的に、設備投資はTobin's Qにより説明が可能とされる一方で、実証的には、Tobin'sの設備投資に対する説明力は弱いとされてきた。この原因として、設備投資における固定費などの収穫逓増や非可逆性、資本財の非均一性、資本財の測定誤差、企業の資金制約、株式市場の非効率性などが考えられている。本研究は、株式市場における参加者間の相互作用により、価格に情報が十分に反映されない場合があることを示すとともに、それがTobin's Qの設備投資に対する説明力低下の一因になっていることを示しており、これらに学術的意義がある。
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