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2022 年度 実績報告書

強制対流冷却と発電を統合したフロー熱電発電の性能向上と作動流体特性の研究

研究課題

研究課題/領域番号 21J14183
研究機関一般財団法人電力中央研究所

研究代表者

池田 寛  一般財団法人電力中央研究所, エネルギートランスフォーメーション研究本部, 研究員

研究期間 (年度) 2021-04-28 – 2023-03-31
キーワードエネルギーハーベスティング / 熱電気化学発電 / 強制対流冷却 / 低温排熱 / 熱電変換 / 電気化学 / 熱流体シミュレーション / コバルト錯体
研究実績の概要

申請者はこれまでに,フロー熱電発電の性能向上には物質輸送の促進が重要であることを明らかにし,作動流体の溶媒に低粘度高沸点溶媒γ-ブチロラクトン(沸点204 ℃,粘度1.7 mPa・s@25 ℃),溶質にコバルトビピリジン錯体を用いた電解液によって実用上有意な発電のデモンストレーションに成功してきた.
令和4年度は,本技術の実社会応用を想定したスケールアップセルの設計指針を探索した.具体的には,実社会で使用され,200 ℃程度の積極冷却の要求とセンシング等小規模電力の需要が共存するシステムへの応用を想定し,除熱性能と発電性能とを共に最大化する流路形状を熱流体シミュレーションにより探索した.また,これまでに得られた一連の成果を学会発表し,本技術のアピールに努めた.
シミュレーションでは令和3年度の成果で得られた電解液の物性を使用した.流路形状の探索方針として,1.高い熱伝達率を有する,2.電極間温度差が大きい(=電圧の増大),3.電極表面積が大きい(=除熱量と電流量の増大),4.電極間距離が短い(=電流の増大),とした.
結果,冷却促進のために一般的に使用されるピンフィン形状は,被冷却物である高温側電極内部の不均一な温度分布が顕著であり,電圧低下による発電性能の低下が懸念されるため,本技術には不適当と判断した.次に,電極間距離を縮小しつつ電極表面積の増大と電極間温度差の増大の全てを実現する形状として,平行平板形状について解析した.しかし,実社会応用を想定した除熱量に必要な流路長では電極間温度差の低下や圧力損失の増大が課題となった.そこで,高温側電極に対する衝突噴流冷却,かつ単一の流路入口に対して複数の流路出口が対応する形状とすることで電極間温度差,電極間距離,圧力損失の課題が改善されることを確認し,設計指針の一つとして得た.

現在までの達成度 (段落)

令和4年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

令和4年度が最終年度であるため、記入しない。

備考

公益社団法人日本伝熱学会の学会賞(奨励賞)を受賞.(2022年5月19日,詳細は上記webページ参照)
2022年10月より一般財団法人 電力中央研究所へと所属機関が変更.

  • 研究成果

    (5件)

すべて 2023 2022 その他

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 2件) 学会発表 (1件) 備考 (2件)

  • [雑誌論文] Forced-flow thermocells that generate electric power during cooling2023

    • 著者名/発表者名
      Yoichi Murakami, Yutaka Ikeda
    • 雑誌名

      JSAP Review

      巻: 2023 ページ: 230408-1,-4

    • DOI

      10.11470/jsaprev.230408

    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] 冷やしながら発電する「フロー熱電発電」の開発2022

    • 著者名/発表者名
      村上 陽一、池田 寛
    • 雑誌名

      応用物理

      巻: 91 ページ: 755~758

    • DOI

      10.11470/oubutsu.91.12_755

    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 発電密度10 W/m2超のフロー熱電発電の開発 -積極冷却における散逸エクセルギーの一部回収-2022

    • 著者名/発表者名
      池田寛,長勇毅,村上陽一
    • 学会等名
      日本機械学会 熱工学コンファレンス2022
  • [備考] 日本伝熱学会賞(奨励賞)受賞のニュース

    • URL

      https://www.titech.ac.jp/news/2022/064184

  • [備考] 所属する村上研究室のHP

    • URL

      http://www.fel.zc.iir.titech.ac.jp/

URL: 

公開日: 2023-12-25  

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