研究課題/領域番号 |
21K00072
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研究機関 | 一橋大学 |
研究代表者 |
下村 育世 一橋大学, 大学院社会学研究科, 特任講師(ジュニアフェロー) (00723173)
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研究分担者 |
岡田 正彦 天理大学, 人間学部, 教授 (00309519)
林 淳 愛知学院大学, 文学部, 教授 (90156456)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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キーワード | 陰陽道 / 陰陽師 / 仏暦 / 梵暦運動 / 仏教天文学 / 太陽暦 / 神道 / 明治改暦 |
研究実績の概要 |
2021年9月には、日本宗教学会・第80回学術大会において、当科研のメンバーを中心に「暦の思想史」と題するパネル発表を行った。各自の発表タイトルは、「江戸時代の暦と暦注」(林淳)、「仏暦の忌日と「日本仏教」―仏教国としての近代日本という言説―」(岡田正彦)、「近代の官暦と神社の例祭日」(下村育世)であった。同パネルでは、小田島梨乃(東京大)による「天保期の江戸暦問屋と大小暦の統制」の発表も行われた。コメンテーターは、中牧弘允(国立民博)が担当した。パネルの発表要旨については、『宗教研究』第95巻別冊(2022年3月)に掲載されている。 12月には、『新陰陽道叢書 第5巻特論』(名著出版)が刊行された。この書で、林は「総論 陰陽道研究を広げる」、「明治初期における宗教者身分の廃止」、下村は「近代日本における暦の『開化』と『復古』――神宮による頒暦制度の成立 」と題する論文を公開した。林は5月に刊行された『新陰陽道叢書 第3巻近世篇』にも、論文「暦と天文」を掲載した。2002年3月には『新陰陽道叢書 第5巻特論』の書評会を企画開催し、岡田と中牧弘允(国立民博)によるコメントと、下村他3人の執筆者によるリプライが行われた。 個々の成果として、林は会津若松市立図書館所蔵の仮名暦の調査を行った。その成果は、国立歴史民俗博物館紀要に投稿、現在査読中である。 岡田は、2022年1月、「19世紀の日本における仏教天文学と仏教科学」というタイトルで、「科学研究費助成事業 学術変革領域研究(B)中近世における宗教運動とメディア・世界認識・社会統合」の公開研究会で発表した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2020年から続くコロナ禍により、史料調査のために各地に出かけ、新たな史料発掘をする機会は乏しくなった。そのため手元に既に保持する史料の見直しや、国立公文書館のデジタルアーカイブなどの利用により研究を進展させるよう努めた。 日本宗教学会・第80回学術大会でのパネル発表は、その地道な調査による成果である。各自、近世・近代の暦の暦面に掲載された事項(暦注など)を網羅的に調査し、記載事項の消長の変遷や特徴を抽出した。林は、江戸時代の前期の大経師暦、丹生暦、伊勢暦の比較検討の結果、大経師暦には平安時代以来の具注暦の影響があったが、丹生暦、伊勢暦では農業、醸造業に関連する暦注が多くなっていることを解明した。岡田は、明治16年~18に刊行された『仏暦一斑』に記載された、仏教各宗派の寺社の年中行事や祖師の忌日を詳細に明らかにし、日本=仏教国という意識にもとづく明治10年代の仏教諸派の動向を考察した。下村は、明治6年から昭和21年暦までの官暦の暦面掲載事項のうちの神社の例祭日に着目し、それが年々増加していく変遷を詳細に追い、官暦と近代神社神道との強い関連を明らかにした。官暦には祝祭日など他にも記載事項があるが、これらとの関連の解明はこれからである。 また2022年1月には、林が中心となって「暦の思想史研究会」を立ち上げた。当科研のメンバー全員とともに、暦の研究に携わる中牧弘允(国立民博)と小田島梨乃(東京大)も加わった。今後の暦についての研究基盤となるような研究会になるよう尽力したい。
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今後の研究の推進方策 |
本研究は、暦学と仏教、神道、陰陽道との相互関連を解明するものであるが、これらと関わる事項を掲載する暦がどのように頒布され民間で流通したのかを考えることも重要である。来たる2022年9月の日本宗教学会・第81回学術大会では、このような視点から当科研メンバーを中心としてパネル発表を企画している。暦の流通には、暦の編纂、製造、頒布の局面が必要だが、パネルではこのうちの製造、頒布に着目し、近世近代の暦や暦注本の流通の仕方を解明していく予定である。 まだコロナ禍は続いているが、今後は史料調査に出かけ、史料の収集や発掘、各種の研究機関とのやり取りなど、研究を支えるうえで必要な活動を行って行く必要がある。
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次年度使用額が生じた理由 |
2020年から続く新型コロナウィルスの流行にともない、本研究の主たる方法である史料調査などの研究活動が低迷・停滞している状況にある。これまで収集した調査史料やそれに基づく史料分析は進められるが、新規の宿泊を伴う遠方での調査や入構禁止となっている他大学図書館での史料調査などは極めて難しい状況である。また各種の研究会や学会の学術大会などは全国的に対面では中止され、オンラインで開催される状態で、それらの出張に伴う旅費なども必要なくなった。 2022年度は状況を慎重に見極めながら、コロナ対策を万全にとりつつ、各地の史料調査にも出かけ、研究課題を遂行できるようにしたい。
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