| 研究課題/領域番号 |
21K00196
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| 研究機関 | 開智国際大学 |
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研究代表者 |
北浦 寛之 開智国際大学, 国際教養学部, 准教授 (20707707)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 東映 / 映画産業 / 1950年代 / 2本立て / 配給 / 製作 / 撮影所 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、日本映画の黄金期である1950年代に躍進を遂げた東映について主に映画製作面から分析するものであるが、今年度は主に、21年度から注目していた、東映が映画を量産するようになった背景と、産業的な事情について、継続的に研究をおこなっていった。
東映は、従来の映画館での2本立て興行を、すべて自社作品で埋めようと週替わりで2本の映画を劇場に配給する、新作2本立て配給を実施し、そのために、映画の量産を推し進めた。その作戦が成功し、東映は契約を結ぶ映画館のシェアを拡大させ、配給収入で業界トップとなった。他の映画会社も、新作2本立てを実施すべく、映画の量産をおこなうようになり、日本映画の黄金期を象徴する映画の大量生産、大量消費が実現する。こうして東映が映画の量産を先導したわけだが、そこには戦後になって再開された映画館での2本立て興行が関係しており、どのような経緯で、戦後、映画館が2本立てを再開するようになったのかを詳しく調査した。
また、東映を含む大手映画会社は、製作した自社作品を映画館に配給し、それを映画館が上映するという、製作、配給、興行（上映）の強固な連結があったことで、映画会社は成功した。だが、そうしたシステムは、特定の会社による寡占の形成を許すため、独占禁止法の疑いをかけられた。そうした法的問題への産業の対応と、製作、配給、興行の連結が強固になっていく過程についても詳しく調査した。
以上のような調査を踏まえて、研究論文を執筆し、2023年度刊行予定の本のなかに掲載されることになっている。また、黄金期の映画産業を詳しく分析するため、海外への映画の輸出に目を向けた調査もおこない、その論考を2022年度にまとめ、論文集に寄稿し、出版された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
前年度の研究報告書の「今後の研究の推進方策」で記した課題を踏まえて、敗戦後の1940年代後半から1950年代中頃までの映画の製作、配給、興行の流れと関係性について詳しく検討し、「研究実績の概要」で既述したような、研究をおこなうことができた。研究内容を論文としてまとめ寄稿し、2023年度に商業出版される予定であり順調だと判断する。
また、1950年代の東映や他の映画会社のビジネス上の取り組みを多角的にみていくなかで、映画の海外輸出について調べ、その研究成果についても2022年度に出版された共著において、公開できたことも大きな前進であった。
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| 今後の研究の推進方策 |
東映の2本立て実施までの経緯、ならびに敗戦後の1940年代後半から1950年代中頃までの製作、配給、興行の流れと関係性について詳しく調査できたので、それを踏まえて、2本立て実施以後の、東映の製作状況について、関連の一次資料を徹底的に調査しながら追求していきたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた理由として、当初の予定よりも、物品費での支出が抑えられたことが大きく、また、その他に該当する支出も予想に反して、少なかったことが挙げられる。
2023年度は、物品費では、必要図書購入やDVD等の映像ソフトの購入を中心となり、旅費においては、主に、東映関連の資料調査で関西方面への出張が多くなる予定である。
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