| 研究課題/領域番号 |
21K00607
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| 研究機関 | 武蔵野大学 |
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研究代表者 |
藤本 かおる 武蔵野大学, グローバル学部, 准教授 (20781355)
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| 研究分担者 |
尹 智鉉 中央大学, 文学部, 准教授 (40434352)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 日本語教育 / ハイフレックスモデル / 同期型システム / 教師研修 / 教育へのICT活用 / 教室デザイン / 授業デザイン |
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| 研究実績の概要 |
研究の初年度であったので、最初に主にハイフレックスに関連する文献調査を行った。そして、その結果を小出記念日本語教育研究会３０号に「ハイフレックスモデルとは何か」という論文として発表した。ハイフレックスモデルはこの1年で知られるようになったが、ハイブリッド型授業と明確な区別がされていないなど、はっきりしない点が多かった。しかし、文献調査からハイフレックスモデルでの授業にとって重要な４原則が明らかなり、これは今後の実践に有益な情報であると考えられる。また、文献にはなかった5つ目の原則として教室設備を提言した。
また、先進的な取り組みをしている東京と神戸の日本語学校に行き、教室環境や設備などを現地視察した。教育へのテクノロジー導入に必要な知識・スキル・マインドとはどのようなものなのかを調査するため、両日本語校長に対してインタビューを行い、ズームでインタビューを行った小学校校長への事例と合わせ考察し、「教育へのテクノロジーー導入に必要な知識・スキル・マインドとは」という題名で日本教育工学会２０２２年春全国大会にて発表を行った。現状、多くの教育関係者にとってICTを使った教育はまだ経験が十分ではないので、すでに先進的な取り組みをしている事例は後続する教育者にとって示唆するものが多いと考えられる。同時に、現場の日本語教師に対してもグループインタビューを行い、これは現在データ分析中である。
また、上記神戸の日本語学校では、文献調査から明らかになったハイフレックスモデルの特徴を踏まえ教師研修を担当し、愛媛大学からも依頼され、ICTに関する連続教師研修を担当した。そのほかにも、大学や日本語教育関係の団体からの依頼により、ICTに関連する研修や講演を依頼され、本年度の研究結果を研修内容に活かしている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初は初年度に海外での現地視察を予定していたが、その点は実施できなかった。しかし、時期を見て国内の実地調査やインタビューを進めることができた。そして、文献調査や前述したインタビューを発表することができ、研究結果を速やかに社会に還元することができたと考えている。コロナが落ち着き海外との行き来ができるようになれば、当初の予定通り海外においても現地調査を行う予定であるが、国内の調査が海外の調査の基礎資料となるため、当初の予定よりも深く意義のある調査ができると考える。
また、調査を通して得られた知見を教師研修などにも還元しており、特に本研究の目的であるICTを活用するために必要な教師教育について、研修や講演を行うことで新たな視点が得られている。現在、それらを踏まえ大学院の教師養成課程において、ICTを活用した教育実習科目を担当しており、履修者には研究協力を依頼しているため、より具体的な基礎データを収集できる。これらは本研究の最終目標に直結しており、以上から初年度の計画は多少の変更があったものの、概ね順調に進展していると考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度はまず、上記で述べた大学院での教育実習について実施と研究を進める。それを元に教師研修の内容の雛形を考え、研修プランの概要を作る。可能であれば同様の内容の研修を大学院生ではなく現場の日本語教師に対しても行い、その有効性について考察をする。
その他、現場の教師だけでなく現場の教師を統括する立場の者に対する研修に関して、選考資料を集めたり、初年度に行ったインタビューを元に追加インタビューやアンケートを行う。現場の教師と統括する立場の者では、ICT活用に関して求められる知識やスキルが違うことはこれまでの先行研究からすでに指摘されているが、日本語教育において果たしてそれらが認識されているのか、実際に統括する立場の者に必要な知識やスキルを持っているのかなどを調べていく。
可能であれば教師、統括する者双方に必要なICT活用の知識やスキルを明確化し、それをどのように習得していくかを念頭に研修モデルを考えたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
初年度は、予定していた海外での現地視察や調査がコロナの影響により全く行えなかった。また、学会も全てがオンラインで開催されたため、旅費も計上できていない。そのため、次年度への持ち越しが多くなった。
次年度は計画的に現地視察や調査を行い、学会もオンラインではなく現地で参加できる場合は現地参加をしたいと考えている。
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