| 研究課題/領域番号 |
21K00607
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| 研究機関 | 武蔵野大学 |
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研究代表者 |
藤本 かおる 武蔵野大学, グローバル学部, 准教授 (20781355)
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| 研究分担者 |
尹 智鉉 中央大学, 文学部, 准教授 (40434352)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 日本語教育 / ハイフレックスモデル / 同期型システム / 教師研修 / 教育へのICT活用 / 教室デザイン / 授業デザイン |
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| 研究実績の概要 |
本年度も昨年度同様、様々な機関に依頼され、ICT活用に関わる日本語教師研修を担当したが、本年度はそれらを基に、大学院で日本語教育を先行する学生に対し、オンライン授業に関する授業を実践し、授業観察を行い履修者にアンケートを行った。その結果、学生が主体的かつ協働的に知識を深めつつ模擬実習の準備をすることは履修生からの評価が高く、理論的な知識を身につけることは、将来的な授業改善に役立てることができると履修生が感じたことがわかった。しかし一方で、同期型授業での模擬実習では、対面授業のやり方を踏襲してしまいがちな傾向があることがわかった。この授業実践と調査は、日本教育工学会2022年春大会において、「大学院日本語教師養成科目でのICT活用に関する授業実践」として発表した。
その他にも、昨年度の文献調査や現地調査から、現場で授業を受け持つ日本語教師だけでなく、組織運営者にもICT活用に関する知識が必要であることがICTを効果的に授業に組み込むためには重要であることがわかった。現場の教師へのフォーカスグループインタビューにおいても、政策・制度を決めることや、教員への補償というようなルール作りや，各種リソース・教材の問題が現場の教師の負担となっていたことがうかがえた。これらに関しては、日本教育工学会秋大会において発表した。その他、今後日本語教育においてどのようにICTを活用していけばいいのかを、ICTに関連する研究をしている研究者と共に、日本語教育学会2022年秋季大会において、パネルセッションを行った。現在、多くの現場は対面教室に戻っているが、オンラインでの授業は一定数残っていくと考えられ、対面オンラインの2項対立ではなく、目的や学習者に即したICT活用のためにフロアとお意見交換を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2022年度はまだ海外への渡航が簡単ではなく海外の現地調査は行えなかったが、その分国内での活動に力を入れることができた。そして調査結果の発表を定期的に行っており、そこから得られた知見を基に大学院での日本語教師養成科目の実施と調査、発表を行った。本年度もこの科目での調査は引き続き行うため、今年度は対象者を増やし論文発表を目標に研究を進めていく予定である。
また、徐々に渡航が緩和されているため、本年度は海外での研究発表と共に現地視察や原理教員との意見交換なども行えると考えている。4月には韓国において企画発表を行い、韓国の現場について話を聞き、サイバー大学の現状の話なども知ることができた。今年度は、ベトナムとオーストラリアの学会に参加する予定があるため、その時にも現地の教員と情報交換や意見交換を行う予定である。
順調に研究は進んでいると考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度前半は、昨年度の大学院授業での調査研究を基に微調整を行った授業を行う予定である。そして、昨年度同様に履修者へのアンケートを行う。後半は、それらを基にしてより詳細な研修モデルを構築できるように、一般の日本語教師に対し、研修内容についての調査などを行いたい。
現場の教師と統括する立場の者では、ICT活用に関して求められる知識やスキルが違うことはこれまでの先行研究からすでに指摘されている。日本語教育に関わる人材としては、養成講座受講者、現場の教師、そして、教務担当者やコースディレクターなどの組織内統括者が考えられる。養成講座ではICTを活用した教育の基礎知識、現場の教師に対してはリスキリング教育、そして、組織内統括者に対しては、現場を束ねつつ、経営者との折衝のための知識が必要なことがある。それぞれに必要なICTに関わる知識やスキル習得は異なると考えられることから、段階別に必要な項目をより具体的にできるように研究を進め、最終年度の研修モデル完成できるように準備する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
まだ渡航制限があり海外の現地調査が行えていないことや、学会等もオンライン開催が続いていることから、、次年度への持ち越しが多くなった。しかし、徐々に現地調査が可能になっているため、現地調査を計画的に行い、対面の学会への積極的に参加する。
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