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2022 年度 実施状況報告書

LINEのビジネスコミュニケーション教育を目指した留学生のLINE利用実態調査

研究課題

研究課題/領域番号 21K00627
研究機関拓殖大学

研究代表者

倉田 芳弥  拓殖大学, 政経学部, 准教授 (40885589)

研究分担者 楊 虹  鹿児島県立短期大学, その他部局等【文学科】, 教授 (20571607)
研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2024-03-31
キーワードLINE / チャット / SNS / 留学生 / 日本人大学生 / ビジネスコミュニケーション
研究実績の概要

本研究は、留学生がアルバイト等仕事の目的で使用するLINEのチャットの会話において、円滑なコミュニケーションを図ることを目指し、LINEの利用の実態を明らかにすることを目的とするものである。
2022年度は、2021年度に引き続きアンケート調査を実施し、データの拡充を図った。また、インタビュー調査及びLINEチャットの会話データを収集し、LINEを用いたアルバイト先の上司とのコミュニケーションの図り方について調査した。
また、分析については、留学生のLINEの利用実態を会話データから明らかにする目的のもと、相づち、感動詞、スタンプ等いくつかの分析観点からLINEチャットの会話データを用いて分析した。
このうちスタンプに関しては、日本人学生とアルバイト先の上司との会話の予備調査分析を行ったところ、アルバイト先の上司はスタンプを多く用いるのに対して、日本人学生はスタンプをあまり用いないという非対称性が見られた。そこで、スタンプの利用実態を明らかにするため、まず、非母語話者と母語話者による接触場面を対象にスタンプの頻度、機能、種類について分析した。その結果、頻度と機能については、違いが見られなかったが、種類については違いが見られ、母語話者は非母語話者よりも有意に文字付きスタンプを利用することが明らかになった。言語的な側面が影響する場合のみ違いが見られたことから、接触場面における非母語話者性がスタンプの使用に表れたと考えられる。留学生がアルバイト先の上司とLINEを行う際にも、母語話者とは異なる使用傾向が見られる可能性が示され、今後この点について分析の必要がある。
アンケート調査については、予備調査分析を行った。自由記述による回答について質的に分析した結果、留学生は日本人の返信が遅い、始め方や終わり方について問題があると考えていることがわかった。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

アンケート調査とインタビュー調査の分析を2022年度に取りまとめ、学会等で発表する予定であったが、現在分析途中の段階である。これは、アンケート調査の調査対象数を拡充するため、アンケート調査を2022年度も実施したこと、2021年度に比較対象として日本人学生も調査対象としたため、2021年度に実施予定であったインタビュー調査の実施が遅れ、2022年度実施したためである。

今後の研究の推進方策

2023年度では、収集したデータをもとに引き続き分析に取り組む。
(1)アンケート調査の調査結果の分析
(2)インタビュー調査の調査結果の分析
(3)LINEチャットの会話データの分析

次年度使用額が生じた理由

コロナ禍により、各種学会がオンラインで開催され、旅費の使用がなくなったため、次年度使用額が生じた。次年度は、学会等に参加する予定にあり、旅費等で使用する予定である。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2023 2022

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 3件、 オープンアクセス 3件)

  • [雑誌論文] 日韓接触場面のLINEチャットの会話におけるスタンプの特徴―日本語母語話者と韓国人非母語話者の比較から―2023

    • 著者名/発表者名
      倉田芳弥
    • 雑誌名

      拓殖大学日本語教育研究

      巻: 8 ページ: 55-78

    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] LINEチャットの会話における感動詞の分析―日本語母語場面と日韓接触場面の比較を通して―2023

    • 著者名/発表者名
      楊虹・倉田芳弥
    • 雑誌名

      語用論研究

      巻: 24 ページ: 79-98

    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] 日韓母語場面のLINEチャットの会話における相づちの特徴―共話と対話の観点から―2022

    • 著者名/発表者名
      倉田芳弥
    • 雑誌名

      拓殖大学語学研究

      巻: 147 ページ: 25-53

    • 査読あり / オープンアクセス

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公開日: 2023-12-25  

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