研究課題/領域番号 |
21K00710
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研究機関 | 国際教養大学 |
研究代表者 |
町田 智久 国際教養大学, 専門職大学院グローバル・コミュニケーション実践研究科, 教授 (40648771)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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キーワード | 小学校英語教育 |
研究実績の概要 |
本研究では、2020年度からの小学校英語の本格実施に伴い、担任教師が効果的に英語指導をおこなうためのガイドブック(授業の進め方や授業作りのポイントを収めた冊子)を開発する。これまで「聞く・話す」技能の指導に向けた教員研修を行ってきたことで、小学校教師の授業内での英語使用の割合は高まった。しかし、学習指導要領の改訂に伴い「読む・書く」の指導が加わり、さらに評価方法も変更されることになり、小学校教師の中には新たな技能の指導や評価方法に不安を抱く教師も多い。そこで、秋田県教育委員会及び秋田市教育委員会と協働して、教師の指導に対する不安を軽減するとともに、効果的な授業を行うための『授業作りガイドブック』を開発する。具体的な指導手順を示すなど、ある程度の見通しを持った指導につながる支援があると、教師も安心して授業作りができる。小学校で英語を指導する教師が、授業案を考えたり、授業の構成を工夫したりする際に、すぐに見られる手持ちのガイドブックを開発することで、教師一人一人の手元まで届く支援が行える。ガイドブックの作成・提供・評価にあたっては、両教育委員会と協働しながら現場教師の指導事例や実態調査を生かして進める。より効果的な英語の指導に向けて、小学校教師のニーズに即した支援を行うことで、新しく始まる英語教育を着実に進めていくことができる。完成したガイドブックは全国の教育委員会に配布し、成果を共有すると共に、学会等の発表を通して広く社会・国民に発信していく予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初、初年度は小学校での授業見学を通して事例分析を行うとともに、秋田県内の小学校教員を対象に意識調査をする予定であった。しかし、コロナウイルスの感染拡大により、小学校への訪問や授業参観が大変難しい状況であった。また、意識調査に関しても、学校の教員と接触すること自体が難しく、アンケートやインタビューを行える状況にはなかった。そのため、当初の研究予定よりはやや遅れた形となっている。
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今後の研究の推進方策 |
今年度は、コロナウイルスの感染も収束傾向がみられているため、小学校への訪問や授業参観も可能になりつつある。昨年度実施予定であった教員を対象とした意識調査も、県教育委員会の実施する集合型の研修の場において実施する方向で、県教育委員会と調整している。また、その際に小学校教員に対してインタビューなども実施し、ガイドブック作成に向けたニーズやリクエストも把握する予定である。 意識調査によるデータを集計・分析後は、小学校教員の意見を反映した形でパイロット版のガイドブックの作成に向けて努力していく予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
コロナウイルスの感染拡大により、県内ですら移動が制限され、小学校への訪問が実施できなかった。そのため、授業参観や教員に対する意識調査の実施が行えず、予算の執行が当初の予定通りではなかった。また、コロナウイルスの感染拡大により、学会もオンラインでの実施になり、旅費も当初予定したよりも少なかった。22年度は、昨年実施できなかった授業参観や教員の意識調査を実施し、ガイドブックのパイロット版の作成に向けて、予算を執行する予定である。
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