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2022 年度 実施状況報告書

早期英語教育イマージョンコーパス構築からの効果要因分析と教育指標の開発

研究課題

研究課題/領域番号 21K00800
研究機関桜花学園大学

研究代表者

加藤 あや美  桜花学園大学, 保育学部, 准教授 (40410881)

研究分担者 大橋 由紀子  ヤマザキ動物看護大学, 動物看護学部, 准教授 (40589793)
片桐 徳昭  北海道教育大学, 教育学部, 教授 (60734829)
投野 由紀夫  東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 教授 (10211393)
研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2024-03-31
キーワード早期英語教育 / イマージョン・プログラム / コーパス構築 / 教育指標
研究実績の概要

2021年度までの計画では、幼児期の英語教育において導入されている英語イマージョン・プログラムの効果要因測定を行うために、授業内もしくは保育現場内の発話、活動、インタラクションに関する詳細を可視化するための英語イマージョン・プログラムコーパスの構築を目指すことから、英語イマージョン・プログラムを実践していいる保育もしくは教育しせるへ赴き、1)授業風景や保育現場の録音・録画、またそれらの書き起こしを行いコーパスデータを蓄積すること、2)得られたデータを基にコーパスの設計・構築に主に取り組む予定であった。そのため、愛知県内のインターナショナルプリスクールを対象とし、教育・保育現場にて録画や録音をすることを検討していたが、新型コロナウイルスの影響が残っており、教育・保育現場での調査の実施が困難な状況となってしまった。そのような状況から、昨年度は予備調査として、日本で実践されている英語イマージョン・プログラムの保育現場と英語を母語もしくは第一限後として使用しているオーストラリアの保育現場の比較を試みることとし、まずはオーストラリアの保育現場を録音・録画したデータの収集をし、それらのデータの整理を行った。また、そのデータと比較を試みる日本の英語イマージョン・プログラム実践園に訪問し、予備的なデータ収集を行った。これまでは、愛知県内の英語イマージョン・プログラム実践園数園を調査対象園としていたが、神奈川県にあるインターナショナルプリスクールへも訪問することができ、これまで困難な状況にあった日本でのデータ収集が今後複数地域の園にて実施することが可能となることを見込んでいる。また。予備調査で収集したデータを書き起こし、コーパス化することで、日本の教育・保育施設における英語イマージョン・プログラムとの比較、分析に繋がることが期待される。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

当初の計画では、日本国内の英語イマージョン・プログラムを実践しているインターナショナルプリスクールのような教育・保育施設数か所にて、保育現場及び授業内における発話・活動・インタラクションの様子を直接録音・録画をする等の調査を行う予定をしていたが、新型コロナウイルスの影響が残っており、教育・保育現場の教室内に直接入って行うような調査が困難な状況が続いており、中断を余儀なくされた。日本国内でのデータ収集に予定よりもかなりの時間を要していることから、実践的な研究が滞り、進捗状況が遅れている。

今後の研究の推進方策

2023年度は、昨年度までに予備調査で収集したオーストラリアの保育施設で収集したデータを日本で収集予定のデータと比較可能な状態にするため、コーパス化、また録画データの観察を行い質的な分析を継続して行う。また、それと同時進行で、これまで困難であった日本国内の保育施設でのデータ収集を愛知県と神奈川県の協力が得られる数園にて開始する。ここで得られたデータは、オーストラリアのデータと比較検討できるようコーパス化を行う、録画データの観察から保育内容の分析も行う予定をしている。また、当初は愛知県内の保育・教育施設のみでデータ収集をする予定をしていたが、神奈川県においてもデータ収集を行う目処が立てられたため、予定よりも大規模なコーパス構築を計画している。加えて、それぞれのデータ分析を進めていくとともに、日本とオーストラリアの保育実践から得られたデータを基に構築したコーパスから比較検討も行う。今後、学会等でもその結果を発表し、研究成果について発信をしていく予定である。

次年度使用額が生じた理由

本研究は、日本国内のインターナショナルプリスクール等の英語イマージョン・プログラムを実践している教育・保育現場に調査のため訪問する予定していたが、新型コロナウイルスの影響が残っていたことから、訪問が叶わなかった。今後は、直接保育現場を訪問して行う調査を再開することから、旅費としての使用を予定している。また、調査する保育現場が複数になったことから、調査に使用する物品も増やしていく計画である。

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公開日: 2023-12-25  

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