| 研究課題/領域番号 |
21K00988
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| 研究機関 | 金沢大学 |
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研究代表者 |
内山 純蔵 金沢大学, 人間社会研究域, 客員研究員 (40303200)
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| 研究分担者 |
桑畑 光博 九州大学, アジア埋蔵文化財研究センター, 学術研究者 (70748144)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 鬼界アカホヤ / 動物遺存体 / 土器脂質分析 / 生業 / 火砕流 / 残留デンプン / 石器組成 |
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| 研究実績の概要 |
2021年度は、当該研究初年度としてK-Ah（鬼界アカホヤ）噴火前後の時期の九州地方の遺跡における年代確定を試みつつ、九州地方・南西諸島における動物遺存体の保存状況の把握・確認に努めると同時に、確認された動物遺存体のなかで、可能なものの分析を開始した。また、火砕流にさらされた地域（Zone1）において、石器組成ならびに土器残存脂質分析を試みた。各成果について学術論文執筆・学会発表を行った。その概要は以下の通り。
（１）動物遺存体の保存状況を直接確認したのは、Zone１（火砕流地域）：上焼田遺跡（南さつま市）、一湊松山遺跡（屋久島）、一陣長崎鼻遺跡（種子島）、Zone2および3（テフラ20cm以上）：荘貝塚（出水市）、Zone3：横尾貝塚（大分市）、曽畑貝塚（宇土市）、大貫貝塚（延岡市）、Zone4（テフラ0cm以上）：東名貝塚（佐賀市）、大堂原貝塚（名護市）、伊礼原遺跡（北谷町）である。これらについては、次年度から順次分析を行うほか、状態の良い一陣長崎鼻遺跡・伊礼原遺跡・大堂原貝塚については分析に着手した。
（２）種子島における遺跡立地・石器組成・土器残存脂質分析・動物遺存体分析を総合し、Zone１地域のK-Ahによる影響について国際論文（Antiquity誌）への投稿を行なった（審査中）。
（３）宮崎県清武川流域（Zone2）のK-Ah直前・直後期（轟A;曽畑式期）における土器残存脂質分析に向けて、試料採取を行った。
（４）種子島のK-Ahによる生業への影響の総合的評価を目指して、磨石・石皿類の残留デンプン分析に着手した。
以上の活動により、Zone1の種子島では、K-Ah以前には照葉樹林下において狩猟活動を中心とした生業が行われていたが、K-Ah以後は、数世紀の断絶の後に再植民がなされ、植物採取・干潟漁労を中心とした生業がK-Ah後2000年にわたって続いたことが明らかになった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
本研究は、K-Ah（鬼界アカホヤ）噴火による生業への影響の解明を目指して、動物遺存体分析を中心に行う予定であった。しかしながら、弘前大学人文科学部、スウェーデンのルンド大学、ストックホルム大学の他分野研究者の協力を得ることができ、動物遺存体分析に加えて、土器脂質・残留デンプン分析の同時展開が可能となった。また、火砕流の直接影響を被った種子島（Zone1）における研究が当初計画以上に進展し、その成果を国際学術誌(Antiquity)に投稿するに至った。論文は審査中（一次審査通過）であり、著者、タイトルは以下の通りである：
著者：Junzo Uchiyama, Julia Talipova, Kevin Gibbs, Mitsuhiro Kuwahata, Yukino Kowaki, Nobuhiko Kamijo, Peter D. Jordan and Sven Isaksson
タイトル：Recolonizing Volcanic Wastelands: How did Jomon communities in Southwest Japan settle areas devastated by the 7.3K cal BP Kikai-Akahoya (K-Ah) “Super Eruption”?
また、現在までに得られた知見を、国内外での４つの学会、またスウェーデンのルンド大学でのゼミナールで公開することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、動物遺存体の分析と並行して、石器組成、土器脂質ならびに残存デンプン分析を並行して行う体制が整ったことから、これらの分析を総合して生業戦略全体の解明を目指すこととする。また、従来注目が少なかった南西諸島へのK-Ahの影響をも併せて調査する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2021年度は、鬼界アカホヤ噴火の影響を受けた地域において、動物遺存体を含む有機遺物を出土する遺跡の情報収集を行う予定であり、採択以来、積極的に現地に出かけ、発掘担当者への聞き取りを行うとともに、遺物を実見するなど調査を実施してきた。しかるに、鬼界アカホヤ噴火による噴出物を検出する遺跡は沖縄諸島や愛媛県など、当初予想していた地域を超えて広がっており、広範囲にわたって出張調査を行う必要が生じた。その結果、旅費ならびにレンタカーの必要が計画以上に生じ、2021年11月付で次年度分前倒し請求を行った。
ところが、12月以降、Covid第6波の影響により、計画していた沖縄諸島・鹿児島県への調査旅行が不可能となり、残額を生じたものである。この額については、2022年度、調査旅行が可能になり次第あらためて調査を行う計画を立てている。
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