| 研究課題/領域番号 |
21K01015
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
近藤 玲介 東京大学, 大気海洋研究所, 特任研究員 (30409437)
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| 研究分担者 |
冨士田 裕子 北海道大学, 北方生物圏フィールド科学センター, 教授 (50202289)
竹村 貴人 日本大学, 文理学部, 教授 (30359591)
宮入 陽介 東京大学, 大気海洋研究所, 特任研究員 (30451800)
坂本 竜彦 三重大学, 生物資源学研究科, 教授 (90271709)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 根釧台地 / 海成段丘 / pIRIR年代測定法 / 地形面編年 / 根室半島 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では，北海道東部，根釧台地の海成段丘を対象に従来とは異なる年代測定手法であるルミネッセンス年代測定法を適用し，中期更新世以降に形成された海成段丘の高分解能な地形面編年を行うとともに，段丘面上の二次的な地形改変作用の時代性や要因も明らかにする．これらの絶対年代に基づく中期更新世以降の海成段丘群の地理的広がりと離水年代から，地殻変動史と，現在に至るまでの総合的な地形発達史の関係を解明するものである．
初年度である令和3年度には，根釧台地沿岸部全域の地形分類をGISソフトウェアにより行った．併せて根室半島では，海成段丘の空中写真判読の結果から分類図を作成した．上半期に根室半島西部において野外調査を行い，地形・堆積物の記載を行った．得られた堆積物試料を用いて，室内実験を行う．室内実験では， pIRIR年代測定，放射性炭素年代測定，指標テフラの各種分析を行ない，堆積史・堆積環境に関する分析を行った．以上の結果，根室半島東部南岸の標高15 m前後に広がる海成段丘面が酸素同位体ステージ5aに対比される可能性が高いことが確認された．また，海成層上部では化石周氷河現象が確認され，年代測定の結果から最終氷期極相期には強力な周氷河環境下に置かれたことも明らかとなった．加えて，根室半島東部北岸においては，完新世の海成層と被覆するテフラや泥炭の堆積状況から，およそ8,000年前頃の海面高度が復元された．これらの結果から，根室半島東部は海成段丘が発達することから長期的的には隆起が卓越するが，近年では沈降が卓越する地殻変動傾向が確認された．根室半島東部では，上記のような地層と地形の直接的な情報と絶対年代測定結果に基づき地殻変動傾向が確認された初めてのケースとなる．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
令和3年度には，当初予定していた実施計画の中で，事前室内作業としての地形情報の取得と図化，根室半島東部を中心とした地域での地形・地質調査と露頭での試料採取，野外調査後の採取試料のpIRIR年代測定・指標テフラの分析を中心として各種室内実験・分析を行った．以上で実施した調査分析の結果から，課題全体の調査地域の中で特に根室半島東部における後期更新世以降の地形発達史に関する情報が概ね予定通り取得された．これらの一部の内容は，令和3年度中の複数の学会にて速報的に発表された．一方で，新型コロナウイルスによる社会情勢の変化のため，複数回を予定していた野外調査日程の短縮・直前での中止や，多数回を予定していた各種室内実験作業についても中止や直前での大幅延期などが生じた．当初の計画では令和3年度秋期に根室半島東部の海成段丘上において機械式ボーリング掘削を予定していたが，上述の社会情勢によって掘削候補地点の選定にとどまり，実際の掘削は令和4年度春期に行うこととなった．
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| 今後の研究の推進方策 |
2年目である令和4年度は，基本的に初年度と同様の野外調査と室内実験を範囲と期間を増強させて継続的に行う．根室半島のみならず根釧台地全域の沿岸部の海成段丘やこれらを構成する海成層を基本調査対象としながら，被覆する周氷河性堆積物・河成堆積物なども記載と試料採取を行い，pIRIR年代測定や指標テフラの対比をおこなうとともに海成段丘の編年結果と測量結果に基づく垂直変異速度の算出をおこなう．
初年度に行う予定であった根室半島東部における機械式ボーリング掘削を令和4年5月に行う準備を既に整えている．また，夏期に根釧台地南部・東部の沿岸部において広域で野外調査を行い，秋期に機械式ボーリングを一か所で行う．これらの実施項目は，今後の新型コロナウイルスなどによる社会情勢の変化に備え，機動的・柔軟な時間配分によってこれらの野外調査を行うべく，野外調査計画を立案し実施する．野外調査後・ボーリング掘削後には，随時複数回の室内実験作業を行い，放射性炭素年代測定法とpIRIR年代測定法により多点の直接年代値を得るとともに，地層中に含まれる指標テフラの対比を行い，これらの編年情報に基づいて堆積年代・地形発達史を明らかにし，地殻変動史推定のための基礎資料とする．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
令和3年度には新型コロナウイルスによる社会情勢の変化のため，複数回を予定していた野外調査日程の短縮・直前での中止や，多数回を予定していた各種室内実験作業についても中止や直前での大幅延期などが生じたため次年度使用額が生じた．2年目である令和4年度は，基本的に初年度と同様の野外調査と室内実験を範囲と期間を増強させて継続的に行う．併せて，初年度に行う予定であった根室半島東部における機械式ボーリング掘削を令和4年5月に行う準備を既に完了している．したがって，翌年度分助成金については当初予定通りの執行を予定しているとともに，次年度使用額も令和4年度上半期中にボーリング調査に関する出張などを適切に行うことで，研究目的を達成できる見込みである．
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