2021 年度実施状況報告書

高等学校教育への文化人類学の導入のための基礎的研究

研究課題

研究課題/領域番号	21K01071
研究機関	立命館アジア太平洋大学
研究代表者	立山博邦立命館アジア太平洋大学, 教育開発・学修支援センター, 准教授 (00550394)
研究期間 (年度)	2021-04-01 – 2024-03-31
キーワード	文化人類学 / 高等学校教育 / 高大連携 / 多文化教育 / 公共人類学
研究実績の概要	本研究の目的は、日本において高等学校教育への文化人類学の導入を実現するための基礎的な研究をおこなうことである。特に、どのような内容を導入すべきか、また、どのような方法で導入すべきかを総合的に研究することである。その目的のために、日本における文化人類学と高等学校教育の関係と、欧州における先進事例の成功・不成功要因の把握および分析をおこなう。最終的には、日本において高等学校教育への文化人類学の導入を実現するための課題を明らかにすること、実行可能な提言をまとめること、そして、人的ネットワークを構築することを目指す。研究初年度である本年度（2021年度）においては、日本における文化人類学と高等学校教育の関係を把握・分析するために、2つのアンケート調査（オンライン）を実施する予定であった。ひとつは、全国社会科教育学会の会員のうち、高等学校で地理歴史科または公民科の科目を担当している者を対象としたものであり、もうひとつは、日本文化人類学会の会員のうち、大学または研究機関に所属する者を対象としたものである。しかしながら、結果的には、いずれのアンケートも、原案は作成したものの、それを精査し、実施するまでには至らなかった。主な理由としては、本年度から急遽、所属大学において部長職（学生部長）に就くこととなり、不慣れな役職業務を遂行するなか、当初予定していた研究時間の確保が難しくなったことが挙げられる。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 4: 遅れている理由実施予定だったアンケートは、原案は作成したものの、それを精査し、実施するまでには至らなかった。主な理由としては、本年度から急遽、所属大学において部長職（学生部長）に就くこととなり、不慣れな役職業務を遂行するなか、当初予定していた研究時間の確保が難しくなったことが挙げられる。
今後の研究の推進方策	次年度（2022年度）においては、まず、未完了の2つのアンケート調査を実施し、その後に、予定通り、高等学校の地理歴史科および公民科の教科書調査を実施する。なお、次年度に予定している欧州（英語およびノルウェー）での現地調査は、所属機関での役職業務との兼ね合いを考慮すると実施が困難なため、延期をする。
次年度使用額が生じた理由	本年度（2021年度）から急遽、所属大学において部長職（学生部長）に就くこととなり、不慣れな役職業務を遂行するなか、当初予定していた研究時間の確保が難しくなったため、研究関連の文献資料等を購入することがなかった。この未使用額については、次年度、文献資料等購入費として積極的に活用する。