| 研究課題/領域番号 |
21K01417
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07020:経済学説および経済思想関連
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| 研究機関 | 同志社大学 |
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研究代表者 |
服部 茂幸 同志社大学, 商学部, 教授 (60258192)
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| 研究分担者 |
塩澤 由典 大阪公立大学, 大学院経済学研究科, 名誉教授 (00109076)
岡 敏弘 京都大学, 公共政策連携研究部, 教授 (00231209)
田淵 太一 同志社大学, 商学部, 教授 (50242136)
平野 嘉孝 富山県立大学, 工学部, 教授 (80305482)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | リカード貿易論 / 新国際価値論 / グローバル・バリュー・チェーン / スラッファ |
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| 研究成果の概要 |
現在、貿易理論は様々なものが展開されているが、ほとんどが２国２財モデルに留まっている。中間財の貿易や先進国と途上国の膨大な賃金格差も無視されている。本研究はリカードのアイデアを発展させ、多数国・多数財、中間財が存在し、各国の賃金が異なるという条件の下での貿易論を作り上げた。それによってより現実的な貿易理論を打ち立てた。さらにこの貿易論をケインズの有効需要論と接合することにより、失業問題なども解明できるようにした。またこうしたモデルの応用として2000年代の世界金融危機がなぜ起きたのかや、黒田日銀がデフレ脱却になぜ失敗したのかを理論的に解明した。
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| 自由記述の分野 |
経済政策
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
世界金融危機が起きた時、世界中の経済学者はこれまでの経済学は間違っていたのではないかと反省をした。黒田日銀は日本のデフレ脱却のために量的・質的緩和政策を実施したが、結局、デフレ脱却をはたせずに終わった。2022年からの物価は上昇しているが、それは輸入物価の高騰と賃金上昇ためである。本研究はこれらの政策の失敗が経済理論的に必然だったことを明らかにした点で学術的意義が大きい。またこれからのマクロ経済政策の改善をもたらす上でも社会的意義がある。
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