| 研究課題/領域番号 |
21K01656
|
|---|
| 研究機関 | 拓殖大学 |
|---|
研究代表者 |
島内 高太 拓殖大学, 商学部, 教授 (30450034)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
|
| キーワード | 人材育成関係発達 / 研修 / 副次的効果 / 指導員の成長 / ラーニングバイティーチング / 関係発達 / 共育 / 企業内訓練校 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究の課題は、社内研修の指導員が指導のプロセスから学びを得て成長するという人材育成の副次的効果を明らかにし、企業がそうした効果を組織的に活かしていくためのマネジメントのあり方について研究することである。つまり、受講者の成長という研修の直接的効果と指導員の成長という研修の副次的効果の両方を促す複眼的な研修マネジメントの研究である。
そのため本研究では、こうした社内研修マネジメントを行っている典型事例として大手自動車関連企業13社の企業内訓練校を取り上げ、指導員経験者と訓練校責任者の双方から情報を収集（書面調査及びインタビュー調査）し、指導員経験を通じた成長メカニズムとそれを組織的に活かすためのマネジメントのあり方を明らかにするという方法を採用する。
R3～R4年度の調査を通じて、大手自動車企業の訓練校では、指導員を成長させて現場に返すという明確な指針の下に教育体制を形成していることを明らかにしたが、R5年度はLearning by Teachingに関する外国語文献の検討も進めることができ、理論的にも理解を深めることができた。
またR5年度は、大手自動車関連企業2社の訓練校責任者に対するインタビュー調査を行うとともに、比較対象として、大手電機企業の訓練校に対するインタビュー調査も実施した。大手自動車関連企業の1社からは、指導員を経験した後に現場監督者として活躍している方へのインタビュー機会を頂き、指導員経験がどのように現場業務に活かされるのか、導員経験を通じた成長に関する貴重な一次情報を収集することができた。
さらに、この間のインタビュー調査を踏まえた論稿（島内高太「企業内の単独認定職業訓練校の状況」、『経済』新日本出版社、2023年8月）を発表した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究では、大手自動車関連企業13社の企業内訓練校を対象として、①指導員経験者に対する書面調査を通じて指導員経験を通じた成長メカニズムを明らかにする、②訓練校責任者に対する訪問インタビュー調査を通じて研修マネジメントのあり方を明らかにする、という2つの調査研究を進めている。
R3（2021）年度は新型コロナウィルスの感染拡大の影響で訪問インタビュー調査が実現できず、指導員経験者に対する書面調査の実現も難しかった。R4（2022）年度以降は、企業からの調査協力が得られるようになり、訓練校責任者に対するインタビュー調査、指導員経験者への書面調査に加え、指導員経験者へのインタビューも進んできている。しかし研究全体としてはやや遅れており、R5（2023）年度中の研究の完遂が見込めなかったため、研究期間を1年間延長し、R6（2024）年度に主に研究の取りまとめ（論文作成や学会報告）を実施する。
|
| 今後の研究の推進方策 |
当初計画では、13社の自動車関連企業（企業内訓練校）に協力を得る予定であった。R5年度までの当初期間（3年間）で、7社への調査を実施済みである。1年間の研究期間延長をしたものの、合計10社程度を目途に情報収集を終え、その範囲で、研究成果の取りまとめと発表を進めていきたい。また、比較対象として進めてきた電機企業の訓練校のデータとの比較検討も行う。
そのうえで、社内研修の指導員が指導のプロセスから学びを得て成長するという人材育成の副次的効果とそうした効果を組織的に活かしていくためのマネジメントのあり方について、実証研究論文として取りまとめ、所属先大学の学内紀要や所属学会の学会誌に論文発表ないしは口頭発表を行う。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
研究期間初年度のR3（2021）年度は新型コロナ感染症の拡大の影響でインタビュー調査や学会参加がかなわず、研究費の中心となる国内旅費をほぼ執行することができなかった。その後、調査はやや遅れながら軌道に乗ってきているが、当初予定の3年間では完遂できず、研究期間を1年間延長することとした。そのため、R6年度1年間の研究に必要な研究費分が残っている。
R6（2024）年度は、序盤にインタビュー調査出張の国内旅費、年度半ば以降は学会出張（大会への参加・発表）の国内旅費の執行を考えている。
なお、R5（2023）年度実施の一部のインタビュー調査音源も含め複数のテープ起こしが必要になるため、その他の研究費としての執行も見込まれる。
|
