| 研究課題/領域番号 |
21K01745
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| 研究機関 | 駒澤大学 |
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研究代表者 |
朴 正洙 駒澤大学, グローバル・メディア・スタディーズ学部, 教授 (60507870)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 消費者敵対心 / 消費者エスノセントリズム / 新型コロナウィルス |
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| 研究実績の概要 |
新型コロナウィルスの感染拡大は、アメリカ・中国・韓国の消費者敵対心（Consumer Animosity）にいかなる影響を与えるものなのか。本研究の目的は、近年、グローバル消費者行動の研究領域で注目されている消費者敵対心研究を、新型コロナウィルスの感染拡大中及び、終息後のアメリカ・中国・韓国の消費者を対象に比較分析し、グローバル・マーケティング・コミュニケーション戦略の提示を試みる。本年度の成果としては、新型コロナ感染症による消費者敵対心に関連した既存の研究成果を整理することと共に、アメリカ消費者を対象に予備調査を実施した。その結果、新型コロナ感染症拡散の責任を発生国だと思うグループほど、消費者敵対心の先行要因とされてきた戦争を要因とした敵対心や経済を要因とした敵対心が高いことが確認された。さらに、消費者エスノセントリズムも、同様の結果だった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナ感染症により、調査対象国の入国制限などによって、調査対象国の定性及び定量調査に支障があったので、やや遅れている。本年度からは各国の入国制限措置緩和に伴い、調査対象国における定性及び定量調査を実施する予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナ感染症による消費者敵対心がある特定国に限定されるのか、またはアジア全体、またはゼノフォウビア(Xenophobia:外国人険悪)になっているのかを多面的に比較調査するを目指す。さらに、新型コロナ感染症の終息に伴い、
新型コロナ発生前、拡大時、終息した現在の調査結果を比較分析することにより、新型コロナ感染症による消費者敵対心の高まりが、一時的なものなのか、または継続的に続くのかを予測することも試みることによって、今後のグローバル・マーケティング・コミュニケーション戦略の方向性についても検討をしていきたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
「研究実績の概要」にも記したように、新型コロナ感染症による調査対象国の入国制限措置などにより、各国における定性及び定量調査が予定通りできなかった。さらに、アメリカにおける予備調査は現地協力者からの協力があったので、必要な経費を支出する必要がなくなった。本年度に使用できなかった費用は、次年度からの調査を行うために用いる予定である。
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