| 研究課題/領域番号 |
21K01858
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| 研究機関 | 金沢大学 |
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研究代表者 |
小林 恵美子 金沢大学, GS教育系, 教授 (60319241)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | ジェンダーギャップ / 社会的絆理論 / 逸脱理論 / 日米比較 / 高校時代の逸脱行動 |
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| 研究実績の概要 |
2021年度は「逸脱行動のジェンダーギャップ」という論点を基に、以下2点について日米で比較検証した：①逸脱行動の男女差、②逸脱行動の男女差を説明する上での社会的絆理論（Hirschi, 1969）の有効性。①については、関連文献を考察し、「男性より女性の方が犯罪や非行等の社会的規範から逸脱した行動を自重する傾向が強いが、逸脱行動の男女差はアメリカ人より日本人の方が小さい」という仮説を立てた。次に、仮説の妥当性を検証するため、大学1年生を対象とした回顧型Webアンケート調査のデータを使って、高校時代の逸脱行動を測定する尺度を作成した。続いて、重回帰分析とz-検定を併用し、仮説の実証的妥当性を検証した。年齢、ひとり親家庭、親の学歴を統制変数として加えた重回帰分析の結果、上記仮説の妥当性が立証された。これはつまり、逸脱行動の男女差は国によって異なることを示唆している。②については、「社会との絆が逸脱行動を抑止する」という命題を基に、「日米共に、男子高校生より女子高校生の方が逸脱行動を自重する要因の一端は、社会との強い絆にある」という仮説を立てた。次に、仮説の妥当性を検証するため、大学1年生を対象とした回顧型Webアンケート調査のデータを使って、親への愛着、仲間への愛着、学校への愛着、コミットメント、巻き込み、規範観念から成る「社会との絆」を測定する尺度を作成した。続いて、重回帰分析を用いて、仮説の実証的妥当性を検証した。分析の結果、上記仮説の妥当性を示唆する結果が得られた。これはつまり、アメリカ由来の社会的絆理論の異文化適用可能性を示していると言える。一方で、逸脱行動の男女差を説明する上での社会的絆理論の有効性は、日本人よりアメリカ人に対しての方が高いことを示唆する結果も得られた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウィルス感染症拡大のためAmerican Society of Criminologyへの参加を見送り、論文執筆のための海外渡航もできなかったため。
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| 今後の研究の推進方策 |
海外の大学・研究所に所属する研究者と論文を執筆し、国際ジャーナルに投稿する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウィルス感染症拡大のためAmerican Society of Criminologyへの参加を見送り、論文執筆のための海外渡航もできなかったため。
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