| 研究課題/領域番号 |
21K02129
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| 研究機関 | 奈良女子大学 |
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研究代表者 |
藤平 眞紀子 奈良女子大学, 生活環境科学系, 教授 (90346304)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 住まいの管理の変遷 / 居住者の管理意識 / 婦人雑誌 / 持続可能な管理 |
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| 研究実績の概要 |
わが国における居住者を主体とする住まいの管理の変遷を明らかにし、現代社会において求められるその意義を再定義し、これからの持続可能な住まいの管理について考察して、社会的なシステムを提案することを本研究の目的としている。令和3年度は以下の検討を行った。
現在の住まいの管理、今後の住居管理への影響が大きいと考えられる第二次世界大戦後から2021年までを検討対象期間とした。戦後、住居管理に対する居住者の意識および実践に視点をあて、人々の考え方、社会の様子、時代の流行が表れやすく、生活に影響を与えると考えられる婦人雑誌掲載記事に着目した。婦人雑誌『婦人之友』を対象として、住まいの管理に関する内容や当時の取り組みなどを把握し、居住者主体の住まいの管理の変遷を検討した。掃除について、毎日掃除、丁寧掃除、特別掃除から、基本掃除、重点掃除、徹底掃除、シンプル掃除と変化していた。掃除道具は、1970年ごろまでは箒、はたき、ちりとり、雑巾であり、高度経済長期に掃除機、住居用洗剤、2000年代に入ると重曹、クエン酸などが多く見られた。1970年ごろまでは、掃除道具の収納および手入れに関する記載が多かった。掃除場所は室内、外まわりから、細かい部位へ移っていた。生活様式の変化とともに、生活者は自分らしいやり方で家庭清掃を実施していくよう導かれていたことが明らかとなった。
検討結果を家政学会（2021年5月）および建築学会（202年9月）で口頭発表した。これらでは要旨の提出期限などから、1946年から1966年を対象とした結果を報告した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
具体的には、1946年から2021年に発刊された婦人雑誌『婦人之友』905冊を閲覧し、住まい、住宅、住生活、住居管理、住環境、家計や家事に関する記事の分析から、その内容や当時の取り組みなどを把握した。対象記事1793件について、生活・暮らし方、住居管理、住環境・設備など「家庭生活」に関する内容が約8割を占めていた。住生活だけでなく生活全般の中に住生活、住まいのことが記載されていた。生活様式の変化とともに、生活者は自分らしいやり方で家庭清掃、住まいの管理を実施していくよう導かれていたことが明らかとなった。また、住宅計画、設計・デザイン、材料・施工など「設計・計画・材料」に関して、建築的な要素が含まれるものの、住宅の設計に関連した記事が多かった。住宅問題、地域・まちづくりなど「社会生活」に関する記事は少なかったが、戦後まもない頃は住宅不足について、高度経済成長にかけて公害問題、町の緑化などについて、近年では高齢化や住み手の多様性、自然災害を受けた町の復興などが掲載されていた。このように、第二次世界大戦後から現在に至る約75年間において、婦人雑誌『婦人之友』をつうじて、住まいや住生活、住宅、住環境に関する記事がコンスタントに掲載され、「家庭生活」「設計・計画・材料」「社会生活」の社会的な変化とともに、自分たちの暮らしをより良くするよう幅広く情報提供されており、読者の生活に影響を与えていたと考えられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度は、『暮しの手帖』を対象として、第二次世界大戦後から現在に至る約75年間における住まいや住生活、家計や家事に関する記事の分析から、住まいの管理に関する内容や当時の取り組みなどを把握する。今年度の『婦人之友』の結果とあわせて、雑誌記事から住まいの管理の変遷をまとめる。また、住生活関連書籍、民俗関連の書籍や研究報告、郷土史なども参照し、住まいの管理に関する内容を抽出する。また、住まいに関する教育について、家庭科教育から検討した結果を基礎として、住まいの管理に関わる教科書の記述内容およびその変遷を明らかにして、検討を深める。
また、住まいの手入れの道具および住宅の材料等の変化と住まいの管理の関係を読み解く。住まいの手入れの道具や方法について、掃除道具をはじめとする住まいの手入れに関わる道具の変化や家電製品の普及の実態とともに、生活労働の変化、家事労働や清掃時間の変化にも着目して検討を進める。材料に加えて、設備や間取りの変化、住宅の商品化についても対象とする。これらは、材料メーカーや設備メーカーへのヒアリングおよび関連企業の報告書や社史などの文献調査より検討する。
得られた結果を取りまとめ、学会等で成果の発表を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ感染拡大の影響で、入力作業を依頼できる学生が見つからなかったため、また、企業等へのヒアリングを控えたため。
次年度は、収集した資料の整理のための人件費として、また、コロナ感染の状況に応じて、企業等へのヒアリングおよび情報収集のための出張旅費に使用する予定である。
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