| 研究課題/領域番号 |
21K02356
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| 研究機関 | 香川大学 |
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研究代表者 |
野口 彩香 香川大学, 医学部, 技術補佐員 (40849288)
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| 研究分担者 |
諸隈 誠一 九州大学, 医学研究院, 教授 (50380639)
奥野 晶子 国立研究開発法人理化学研究所, 脳神経科学研究センター, 研究員 (70848944)
石川 哲朗 国立研究開発法人理化学研究所, 情報統合本部, 研究員 (90824160)
渡部 基信 同志社大学, 研究開発推進機構, 嘱託研究員 (30649306)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 生体リズム / ASD / 睡眠 / 胎児 / 発達 / 縦断研究 |
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| 研究実績の概要 |
この研究は本仮説『機能リズム障害としての自閉症スペクトラム症/障害(ASD)』に基づいてASD病態の解析を目的としている。これまで我々は胎児期から睡眠、 内分泌、心拍など測定し、生後は1歳まで質問紙や睡眠ログを実施しデータを縦断的に収集してきた。本研究では、更にASDの診断が可能になる3歳にて、発達に関してや睡眠に関するデータを集め、生体リズムと発達の関連を機械学習などよる網羅的時系列特徴量解析や数理モデリングによる因果性推定に基づき、仮説を検証する。
本年度は、我々の縦断研究の対象者の方が生後2年、3年を迎える時期にどのように
2歳児に早期ASDスクリーニングや3歳児での発達障害であるか調べるため、児の発達をより詳しく調べるための調査票を作成した。また睡眠障害と発達の関係を調べるため睡眠に関する質問項目や睡眠ログ実施のための準備を行った。これに加えオンライン実験の手法を用いて、調査票だけでなく運動機能や模倣などの側面を観察し、発達障害との発達との関連について調べるため、課題の検討を行った。
データ解析においては、睡眠覚醒パターンの発達特性をシェイプで読み解く方法を新たに構築した。この睡眠リズム手法の新たな枠組みの方法論については、理論を中心に第6回理論免疫学ワークショップにて口頭発表を行った。今後はこの睡眠ログ解析を用いて、これまでの子の睡眠研究で集められた睡眠ログを用いて、従来の方法とは異なる方法で、どのように睡眠覚醒パターンの特徴量を抽出して本研究においても解析を進めていく。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2021年度は3歳で実施する調査票の内容を検討し、各連携機関にて調査実施のため倫理審査や手順などを整えた。そして各連携機関にて3歳を迎える対象者の方から順に調査票と睡眠ログの実施が始まり、データ収集を開始した。データ解析においては、今後睡眠ログの解析に当たり、睡眠覚醒パターンの発達特性をシェイプで読み解く方法を新たに構築したため、今後のこの手法を用いて睡眠ログ解析を行っていく。
２歳での調査票実施と３歳でのオンライン調査実施に関しては、少し遅れている部分がある。その理由として、本来は香川大学以外での縦断研究実施の連携機関での実施を予定していたが、研究への再同意取得が困難な場合や、研究実施者の所属変更があったためである。対応策としては２歳調査票とオンラインでの調査は香川大学をメインに実施することとし、2歳での調査票を作成した。また香川大学と同志社が実施するためにオンラインでの調査の準備を行った。オンライン調査は調査票以外にも実際の対象者の行動を観察してASDの診断に役立つ方法の構築を目的としている。そのため来年度はオンラインとオフラインで対象者の行動観察をし、結果に違いが異なるのかを検討していく。
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| 今後の研究の推進方策 |
来年度以降は２，3歳を迎える縦断研究の対象者の方々が増えていくため、質問紙と睡眠ログでのデータ収集が進めていく。これまでの縦断研究の対象者の方々に対して、連携機関によっては再同意の取得を必要とするところもあり、データの回収率が低くなる可能性も考えられる。そのため状況を鑑みながら、各連携機関から参加者の方々への呼びかけや別の解析方法も検討していく。
オンライン調査については、他の研究期間での実施が困難となったため、縦断研究の対象者の方々に対しては香川大学でのみ調査を実施することとなった。この変更にあたり、十分なデータ数が集まらない可能性が考えられる。そのため縦断研究への参加者の方々以外にも、香川大学に来院する３歳児や同志社大学赤ちゃん学研究センターにおいても調査を実施するようにする。そしてオンライン調査の目的も対象人数が縦断研究の一環として解析を目的とする前に、オンラインとオフラインで発達検査を行った際、違いがあるのかASDの指標となる行動など模索していく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍により、学会参加にかかる旅費が当初の予定よりも少なかった。
次年度使用額と翌年度分に請求した助成金を合わせて、実験に必要な物品購入費（ＰＣ、ビデオカメラ）、実験補助者・データ入力者の人件費、旅費として使用する予定としている。
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