2022 年度実施状況報告書

「人間らしさ」に着目した重度障害児の全人的発達評価の開発

研究課題

研究課題/領域番号	21K02394
研究機関	中部学院大学
研究代表者	水野友有中部学院大学, 人間福祉学部, 准教授 (60397586)
研究分担者	東山幸恵愛知淑徳大学, 健康医療科学部, 教授 (40749066)
研究期間 (年度)	2021-04-01 – 2024-03-31
キーワード	重度障害児（者） / 人間らしさ / 発達 / 全人的評価 / 方法論 / 考古学的アプローチ / 人類学的アプローチ
研究実績の概要	本研究は、重度障害児の定性的行動観察と身体的・生理的指標の連続モニタリングを行い、多軸・多面的に裏づけられた発達過程をプロファイルすることと、こころ(心理的)・からだ(身体的)・かかわり(社会的)における「人間らしさ」に着目し、重度障害児の発達を全人的に評価することを目的とした。しかし、研究開始初年度より新型コロナウィルス感染拡大の多大な影響があり、当初の計画通り研究を遂行することが難しい状況となった。よって、現場の状況把握を継続しながら、研究対象を発達期の重度障害児だけでなく重度障害者も含むこと、さらに2022年は、研究目的を変更しない形で別のアプローチ法を考案し、フィールドワークを実施することとした。初年度に開拓した新しい放課後等デイサービス２カ所と生活介護施設２カ所、新たに就労継続支援事業所２カ所を加え、主に表現物の分類と参与観察と聴き取り調査を中心にした考古学的および人類学的アプローチを加えた方法で研究を遂行した。昨年度に引き続き、新たなデータ収集するのではなく、対象者一人ひとりの過去の記録や表現物（スタッフによる記録、動画や写真、重度障害児・者による造形物など）を考古学的な方法で分類することから重度障害児・者の発達プロファイルを実施した。また、その結果を「アート」としてとらえ、一般公開（展示会開催）することにより、「障害とは何か」「人間らしさとは何か」を問う社会的実験を継続した。上記の計画見直しと過去の蓄積物の再評価と並行して、重度障害児・者の文献研究によって重度障害児研究の動向を把握したで、特に、重度障害児・者の意思決定支援に焦点を当て課題を整理した。特に、コロナ禍における重度障害児・者の暮らしについて、障害児・発達心理学と栄養学の視点から考察し、重度障害児・者の暮らしにこそすでに存在している「共食」「共創」「共生」という「人間らしさ」について議論した。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 4: 遅れている理由 2021年度に引き続き、2022年度も新型コロナウィルス感染拡大の影響で、病院や施設および協力者の自宅への訪問が制限され、計画していた重度障害児の定性的行動観察と身体的・生理的指標の連続モニタリングは実質実施不可能な状況だった。また、今後の状況について、フィールドとして考えていた病院や特別支援学校と検討を重ねた結果、ポストコロナにおいても、当初予定していた方法による測定は現実的に難しいという回答を得た。こうした背景を踏まえて、当初の計画による研究遂行は断念した。一方で、本来の研究目的を変更せずに、重度障害児・者の全人的評価が可能な新たな方法として、考古学的および人類学的アプローチ法による「重度障害児・者の表現物の分析」および「重度障害児・者の暮らしの参与観察」を実施している。考古学および人類学の専門家によるサポートを受けながら新しい手法を習得しながら実践しており、予想以上に時間がかかっている。
今後の研究の推進方策	研究協力者・研究協力施設との検討を重ね、研究方法を大幅に変更することに決定した。重度障害児・者の生涯発達を全人的評価することを目的とし、考古学的および人類学的アプローチにより以下の３つの研究を通して、水野（研究代表者）は発達学的視点、東山（研究分担者）は栄養学的な視点から考察し、最終的には水野が統括する。１．文献研究と聞き取り調査による「人間らしさ」の定義づけ２．重度障害児・者の「暮らし」における人類学的研究：対象者が生活する場で参与観察と共に生活している人（保護者や支援者など）を対象に聴き取り調査の継続し、収集したデータを分析しする。３．重度障害児・者による表現物の考古学的研究：６カ所の障害児・者福祉施設において、利用者による表現物の群集を考古学的手法により分類し、表現のプロセスやパタンを明らかにする。１～３の結果から、重度障害児・者の「共生」「共食」「共創」に焦点を当てて総合的に考察し、重度障害児・者の「人間らしさ」に着目した生涯発達における全人的評価を行う。
次年度使用額が生じた理由	本研究は、新型コロナウィルス感染拡大の多大な影響を受け、計画していた方法での研究が実行できない状況となった。そのため、新しい方法論として考古学的および人類学的アプローチ法を導入した研究を再計画した。実際には、2022年の後半から2023年度にかけて研究を遂行することになるため、新たに必要な機器や消耗品、図書購入等の使用額を計上した。