研究課題/領域番号 |
21K02397
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研究機関 | 美作大学 |
研究代表者 |
薮田 弘美 美作大学, 生活科学部, 准教授 (60805795)
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研究分担者 |
前川 真姫 環太平洋大学, 体育学部, 准教授 (30780019)
吉澤 英里 星槎道都大学, 社会福祉学部, 准教授(移行) (80616029)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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キーワード | ラーニングストーリー / 10の姿 / 架け橋プログラム / 幼・保・小接続 / アセスメントシート / 保育のDX / 姿勢 / 小1プロブレム |
研究実績の概要 |
小学校と園では、子どもの生活や教育の方法が異なっているため、「10の姿」からイメージする子どもの姿が異なることも考えられる。その解決策として、今年度は、子どもの育ちの連続性確保の点から、小学校と保育園、森のようちえんで「10の姿」のイメージを共有できればと考えた。そこで、小学1年生の授業、お昼休憩の様子を、質的なラーニング・ストーリー(Learning Story)から「10の姿」の評価の可視化を試みた。活動を記録することは、意識的に言語化、可視化しようとする行為だと考える。その記述方法を統一化することにより「10の姿」の共有化につながると考える。 幼児教育と小学校教育のカリキュラムのつながりを深めていこうという「架け橋プログラム」の議論が文部科学省において進められてきており、プログラムの開発が本年度から始まった。このプログラムは、小学校教育の前倒しではない。幼児期においての保育所保育指針に述べられた考え(3つの資質能力・幼児期の終わりまでに育ってほしい姿)を深めていこうとするものである。 上記をふまえ、10の姿が小学校1年生の基盤的活動の中で生かされつつ、教科等の授業ではその姿の発展に支えられつつ見方・考え方を中心に幼児期の活動がより高められていくようなアセスメントシートを提案をした。併せて、「10の姿」を活用した保幼小接続のための協働システムの構築にむけてのICT活用方法の提案。 また、小1プロブレムの一要因には、身体の発育・発達の困難が挙げられている。姿勢は、心身の状態や体力とも密接に関係し、特に、架け橋期と呼ばれる5歳児から小学校1年生にかけて姿勢を把握すること(必要があれば改善すること)で、小1プロブレムの解消に向けた一考察が得られると考える。 上記の研究結果をもとに「幼・保・小接続のスムーズなしくみ」のリーフレット作成、配布した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
小学1年生の授業、お昼休憩の様子を、質的なラーニング・ストーリー(Learning Story)から「10の姿」の評価の可視化を試みた。活動を記録することは、意識的に言語化、可視化しようとする行為だと考えた。その記述方法を統一化することにより「10の姿」の共有化につながると考えた。分析方法はビデオの映像をもとに、顕著に「10の姿」が見られる活動場面をLearning Storyに起こした。 ラーニングストーリーの考え方を土台に、子どもの姿を簡単に記録できる、幼保小共通のアセスメント シートを作成した。これは、「10の姿」を共通認識したうえで同じ視点で評価できるシート(子どもの学びをみとり、「10の姿」に分類し記録するためのツール)作成。併せて、「10の姿」を活用した保幼小接続のための協働システムの構築にむけてのICT活用方法の提案。 架け橋期と呼ばれる5歳児から小学校1年生にかけて姿勢を把握すること(必要があれば改善すること)で、小1プロブレムの解消に向けた一考察が得られると考え、子どもの立位姿勢を測定、身体配列を評価。 上記の調査結果を踏まえ、架け橋期に幼児教育側と小学校教育側の双方から手を伸ばして、子どもがその橋で十分に力を蓄え、それをさらに伸ばし、学びを愉しみにすることが重要であることを前提に、「幼・保・小接続のスムーズなしくみ」のリーフレットを作成し研究協力自治体に報告を行った。
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今後の研究の推進方策 |
<2023年度>国際調査(担当:薮田・前川・吉澤) 国内で完成された保幼小接続のための協働システムを、韓国とNZの幼児教育専門家と共有する。彼らから得た知見をもとに、保幼小接続のための協働システムの再構成を行い、最終的にシステムの有効性を国際的な視座から検証する。 <2024年度>保幼小接続のための共同システムの検証(担当:薮田・前川・吉澤) 日本の教育現場で実践し、客観的にグローバルな視点を得ながら保幼小接続のための協働システムの精度を高めたり検証したりする。 最終的には、「10の姿」の評価を可視化することで幼児教育と初等教育以上を貫く柱を明確にして、円滑な保幼小接続のための協働システムを構築し、小1プロブレムの解消に繋げることである
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次年度使用額が生じた理由 |
コロナウイルス感染症の拡大により出来なかった調査があるため。
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