| 研究課題/領域番号 |
21K02429
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
本多 正尚 筑波大学, 生命環境系, 教授 (60345767)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| キーワード | 教科書 / 種分類 / 分布 / 環境 / 亜熱帯 |
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| 研究実績の概要 |
「生活科」および「理科」の教科書中に掲載されている生物の種数や分類階級には違いがある。しかし、この違いについての定量的な研究は行われていない。そこで、本研究ではこれらの教科書に記載された生物の種分類について精査し、教科書間での掲載数の差異や、教科書での生物名と現在の分類階級との不整合について、実情を詳細に明らかにし、これらの差異や不整合を生じさせた分類学上の問題点や学習指導上の要因を明らかにすることを目的に分析を行った。
小学校で現在使用されている合計８出版社４０冊から抽出された５０００件以上の生物名の集計結果、「生活科」および「理科」で繰り返し同じ種名を用いる割合は、出版社間で約３倍までの間でばらつきがあった。「生活科」に関しては、いずれの出版社も下巻より上巻のほうが生物名の掲載件数や含まれる種数が多くなった。これは単元の内容に起因するものであると考えられる。しかし、多い出版社は少ない出版社の約６倍の掲載件数や種数が登場することもあり、また上巻と下巻の差についても出版社によっては約３倍になることがあった。
一方、小学校の「理科」の生物名の掲載件数や種数の出版社間の差異に関しては、「生活科」に比べて小さくなった。しかし、掲載件数では小学校３年の教科書が一番多くなったのに対して、二番目に関しては出版社間で一致しなかった。種数でも３年以外の学年が一番多くなる場合もあり、これは各学年の単元に含まれる生物学的な内容の違いでは説明できなかった。
また、いくつかの教科書において、生物名の記載において種名また亜種名から高次の分類群までが同列に扱われているページも見つかった。これは特定の分類群の生物多様性が正しく反映されていない可能性を示唆する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
１年目については、新型コロナウイルス感染拡大の影響により予定していた現地での聞き取り調査等が実施できず、一部内容を変更して、電子メールによるアンケート調査と教科書の分析を中心に行った。その結果、教科書に掲載の生物の中には沖縄県では馴染みが薄く、実感がわかないものがあること、教科書に掲載されている生物が、その単元を習う時期にはシーズンが過ぎてしまい、使用することができないこと等が明らかになった。また、小学校の生活科の教科書において同一ページに挙げられている動物は、亜種、種、数百種を含む科、数千種を含む複数の科をまとめた呼称が用いられていることが明らかになった。
２年目については、現行の全ての小学校の生活科・理科の教科書について、掲載される生物名と分類階級名を分析した。その結果、「生活科」および「理科」で繰り返し同じ種名を用いる割合は、出版社間で約３倍までの間でばらつきがあった。「生活科」に関しては、いずれの出版社も下巻より上巻のほうが生物名の掲載件数や含まれる種数が多くなった。これは単元の内容に起因するものであると考えられる。一方、小学校の「理科」の生物名の掲載件数や種数の出版社間の差異に関しては、出版社間で一致しなかった。これは各学年の単元の違いでは説明できないことを示唆した。
このように２年目において、小学校の全学年を分析することができたが、１年目の遅れを取り戻すには至らなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究では、現在の小学校・中学校・高等学校の生活科や理科の教科書に記載された生物の種分類について精査し、教科書での生物名と現在の分類学との不整合（生物名が亜種名から科名まで同列に扱われている）、および教科書と各学校を取り巻く実際の自然環境との不整合（亜寒帯や亜熱帯に生息しない生物名がある、授業時期と実際の生物の出現時期が異なる）について、実情を明らかにする。そして、これら二つの不整合を生じさせた分類学上の問題点や学習指導上の要因を明らかにする。また、小学校・中学校・高等学校の現場のニーズに合わせ、尚且つ最新の研究成果も盛り込み、地域に対応した具体的な指導案の考案と評価を行う。特に、特定の分類群を一括りに扱うことは生物多様性の過小評価に繋がる可能性があるので、今後の教科書等での種名の使用法についても提言を纏める予定である。
小学校について主な分析が完了したので、次は中学校と高等学校の教科書でも同様な分析を行う予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
１年目において、新型コロナウイルス感染拡大の影響のため、予定していた現地での聞き取り調査や野外での実態調査が全く行えなかった。調査を強行することも考えたが、公的な資金であること、さらには調査地が沖縄であり、他の地域に比べ人口あたりの感染者数が多いこと、そして移動自粛要請が出ていたこと、さらには学校を訪問して万が一新型コロナウイルスを持ち込んでしまった場合、今後の調査活動にも大きな影響を与えかねないこと等から判断し、自粛せざるを得なかった。このため旅費として使用予定であった予算が次年度使用額として生じた。
２年目に関しては、従来予定していた小学校の教科書の分析を行うことができたが、１年目の計画の全て含めた研究遂行することができず１年目の研究内容に関する未使用額が発生した。次年度に繰り越す金額については、主に調査旅費の予算として使用する。
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