| 研究課題/領域番号 |
21K02521
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| 研究機関 | 兵庫教育大学 |
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研究代表者 |
西岡 伸紀 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 教授 (90198432)
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| 研究分担者 |
北垣 邦彦 東京薬科大学, 薬学部, 教授 (00295809)
永井 亜貴子 東京大学, 医科学研究所, 特任助教 (00568678)
村上 佳司 桃山学院教育大学, 人間教育学部, 教授 (10460510)
細谷 里香 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 准教授 (20634984)
中山 和弘 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 教授 (50222170)
鬼頭 英明 法政大学, スポーツ健康学部, 教授 (90161512)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 意思決定 / 青少年 / 危険行動 / 影響要因 / 情動 / 認知 / 対処 / 活用 |
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| 研究実績の概要 |
意思決定に影響する内的・外的要因，及び要因への認知，対処，活用等の内容を整理するため，米国健康教育基準の基準2：健康行動への影響，及び基準３：情報，製品，サービスへのアクセス・活用について，また同基準に対応した中高用スキルベース健康教育プログラムLesson Planning for Skills-Based Health Education.（Benes,S et.al., 米国保健体育協会，2017）を分析した。プログラムでは，上記２基準に対応して，スキルの解説と具体的内容が示され，２単元の目標，概要，展開例等が示されている。例えば基準２に対応して単元「自分の健康行動に対する“影響”の理解と分析」があり，行動・健康に影響する外的要因としてメディア，科学技術が，個人的要因として規範の認知・価値観等が取り上げられ，かつ影響の「特定」「分析」「要因」「対応」の点から扱われ，8授業例が示されていた。以上から，意思決定に影響する内的・外的要因，要因への認知，対処，活用の具体的内容が把握できた。
一方，上記では扱いが小さい情動反応性について別途まとめた。情動反応性はリスクテイキング，抑うつ等のネガティブ側面との関連が注目されるが，社会的敏感性や養護性等を踏まえたポジティブな発達側面にも関連する。情動の扱いにはネガポジの視点が必要である。また，意思決定スキル尺度の情動関連項目として，中学生用情動知覚尺度日本語版（石津ら，2013）が有用と示唆された。
中高校生の意思決定スキル尺度の開発では，小学校高学年版（古橋ら）を参照できるが，その使用可能性等確認のため，小学校5年生及び中学1年生に予備的に実施した。その結果，小学校5年生には一部質問が高度過ぎるとされたが，中学1年生では問題はなく，過去に中学３年生にも使用可能であったことから，小学校高学年版をベースにすることが適切と考えられた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
中高生の意思決定スキル尺度に必要である意思決定に影響する内的・外的要因，及び要因への認知，対処，活用等の項目について，結果的にある程度見通しが立ったものの，研究の計画性，綿密性に問題がある。例えば，上記の内的・外的要因，要因への認知等のレビューに際し，学術論文の参照が不十分であった。また，外的要因や活用の対象としてのとしての「情報」及び「仲間の影響」をさらに積極的に取り上げるべきと考えられる。そのため，中高生用意思決定スキル尺度の予備調査票の作成について，ベースになる小学校版の課題は見いだせたものの，達成できていない。これは，新型コロナ感染症下，学校での調査の見通しを立てづらく，打ち合わせ会議も不十分であったことによる。
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| 今後の研究の推進方策 |
小学校高学年版意思決定スキル尺度をベースに，熟慮型意思決定能力，内的・外的影響の認知，要因への対処，活用を含む質問紙調査票を作成する。その際，情動，情報，仲間の影響に関わる項目を適切に位置付ける。関わって，小学校高学年版の「見通し」に関する質問項目の精選，「直感」に関する質問項目の拡大充実を図る。一方，調査のための研究倫理審査を申請する。
以上の改訂調査票を用いて，公立中学校及び公立高校の生徒各約1000人（いずれも全学年）を協力者として調査を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
支出が減少したのは，新型コロナ感染症のため，研究推進が全般的に抑制され，使用する物品費が減少したこと，小中学校でのGIGAスクール構想が進展し，予備調査がオンラインで行われたため，調査票等の作成，整理，データ入力等の人件費・謝金が不要になった。さらに，感染症の動向が不透明であり，研究の進捗状況の見通しが立ちづらく，研究費の執行が遅れたり，個人研究費を充てたりした。以上から次年度使用額がプラスになった。
今年度の使用計画については，意思決定スキル尺度を含む包括的調査票による調査を，協力者数を増やして実施する。そのため，調査データの整理，集計，報告書作成等の人件費，その他の費用が増額される予定である。
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