研究課題/領域番号 |
21K02525
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研究機関 | 山口大学 |
研究代表者 |
藤上 真弓 山口大学, 教育学部, 准教授 (40737566)
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研究分担者 |
鷹岡 亮 山口大学, 教育学部, 教授 (10293135)
熊井 将太 山口大学, 教育学部, 准教授 (30634381)
中田 充 山口大学, 教育学部, 教授 (60304466)
霜川 正幸 山口大学, 教育学部, 教授 (80437615)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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キーワード | 総合的な学習の時間における「深い学び」 / 総合的な学習の時間における協働 / 協働の質 / 教室談話 / 協働の質をとらえる視点 / レスポンシビリティ |
研究実績の概要 |
総合的な学習の時間(以降「総合」と表記)における「深い学び」を実現する教師の育成プログラムを次年度に実施するために、主に、「①目指す『深い学び』の特質の整理とその定義付け」「②協働の質をとらえる視点の開発」に関わる研究を推進した。 ①においては、「総合」を巡る議論や近年の学習論の知見を踏まえるとともに、「総合」において重要視されてきたにもかかわらず、「総合」の学びのあり方と関連付けて学術的に検討されていない「レスポンシビリティ」の概念と「深い学び」の関係をとらえていった。そうする中で、「総合」で具現化する子どもの姿を現す鍵となる概念には「自分ごと」「折り合い」「手応え」も付加されることを導出した。加えて、今後求められる資質・能力を検討し、改めて「レスポンシビリティ」の重要性を位置付けるとともに、他者の存在や協働が「深い学び」の成立条件となることを導出した。さらに、どのような子どもの姿を目指して1単位時間の先行実践が行われてきたのか検討し、協働は「概念[対象や課題に対する・自分や自分のあり方に対する]」と「方略[対象や課題の本質への迫り方・対象(人)や仲間との向き合い方]」の高度化を目指して設定されることが明らかになった。 ②については、教師が「総合」における学びの様相を談話に着目して顕在化しながら、目指す姿の具現化に向けて、前向きに授業改善の方向性を探る手がかりとなるように開発した。教室談話や会話のタイプ等に関わる先行研究等をもとに、「総合」における協働の質は「つながる」「共に見極める・創造する」という2つの視点からとらえる必要があることを導出した。また、「総合」における「学びモデル」を子どもの姿で表し、その姿が具現化した教室談話を目指すべき最終段階とし、そこに向かうまでを4段階で示すとともに、協働の質を捉える2つの視点をさらに具体化し、子どもの具体的な姿とともに提案した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
令和4年度までの研究において、令和5年度に総合的な学習の時間における「深い学び」を実現する教師の育成プログラムを実施していくための研究を推進することができたからである。具体的には以下のことを主に行うことができた。 「①総合的な学習の時間を担う教師に求められる資質・能力の導出と提案」「②総合的な学習の時間に求められる『深い学び』の定義付け」「③総合的な学習の時間に求められる『深い学び』と協働の関係の整理」「④総合的な学習の時間における協働をとらえる視点の開発」「⑤総合的な学習の時間で目指す協働に向かう段階の提案」など 上記の②③④⑤を具体的な子どもの姿で示しており、総合的な学習の時間の学びのあり方や目指す子どもの姿を実践者と共有しやすく、実践者自身が、授業実践や授業リフレクションに活用できる具体性のあるものとして提案できているため、「おおむね順調に進展している」と判断した。
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今後の研究の推進方策 |
作成した総合的な学習の時間(以降「総合」と表記)における協働の質をとらえる視点や「学びモデル」を活用し、「『深い学び』を実現する『総合』における授業力向上プログラム」を実施する。 まず、研究協力校の教師対象にプログラムを実施し、それを通して得た成果や課題をもとに、協働をとらえる視点と「学びモデル」、それらを活用した授業づくりや授業研究、授業リフレクションのあり方を見直し、改良を加えていく。複数回プログラムを実施し、改良を加えながら、教師が「個々で」「学年単位で」「学校単位で」「教員養成プログラムで」等、人数や目的等に応じて活用できるものに更新していく。 成果検証の方法は、質的研究の手法を用いて、教師の「総合」における目指す授業像や協働で目指す子どもの姿等が、プログラムを通して、どのように変容していったのかについてとらえていきたい。 導出した「総合」における協働の質をとらえる視点や「学びモデル」やそれを用いた研修プログラムの成果や課題については、国内の学会誌・研究会等で発表する。教員研修会や大学・大学院教育でも活用し、教員養成や山口県を中心として「総合」の充実を図っていく。
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次年度使用額が生じた理由 |
物品の価格が予定よりも安価になったために生じた額である。令和5年度には、研修プログラム等の実施の際に必要な物品の購入のために用いる。
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