| 研究課題/領域番号 |
21K02559
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| 研究機関 | 名城大学 |
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研究代表者 |
曽山 和彦 名城大学, その他部局等, 教授 (50454418)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 学校不適応予防・解決 / 短時間グループアプローチ / ペア・グループ活動 / かかわりの力 / ソーシャルスキル / 自尊感情 / ソーシャルスキル・トレーニング / 構成的グループ・エンカウンター |
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| 研究実績の概要 |
研究2年次（令和4年度）は、予定通り、新たに対象校として指定した2校（愛知県立Ｃ校、大分県立Ｄ校）の生徒に対し、1年次同様、「試行版かかわりの力育成プログラム」（短時間グループアプローチ＆各授業場面におけるペア・グループ対話）を実践し、質的・量的なデータ収集を行った。Ｃ校はヒューマンサービスを学ぶ専門高等学校であり、プログラムの開始は10月からである。一方、Ｄ校は、令和3年度より大分県下に全面導入・実施された「人間関係づくりプログラム」として、本申請者が提唱するプログラムに取り組み、2年目を迎えた普通高等学校である。そこで、プログラム効果を検証するため、Ｃ校がプログラムを開始する直前の7月に、両校生徒の学級適応状況の比較検討を行った。対象生徒は、両校とも1．2年生とし、効果測定の指標は「学級診断尺度Q-U」を用いた。
結果から明らかになったのは、プログラム導入2年目のＤ校生徒の適応状況が、導入前のＣ校に比較し、良好であるということであった。具体的には、「教師関係」「学級雰囲気」「承認」の3項目について、統計的に有意な差が認められた（Ｄ校＞Ｃ校）。また、プログラムに関する独自アンケートを作成し、Ｄ校生徒に実施したところ、その中の1項目；「○○タイムは楽しいですか？」に対し、90％弱の生徒が「楽しい」と回答しており、高校生にとっても十分に受け入れられる「かかわりの力育成プログラム」であることが示唆されたと考えられる。
研究の最終年度となる3年次には、これまでに収集した4校のデータを整理・分析することにより、「高校生版かかわりの力育成プログラム」の完成をめざす予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
大分県Ｄ校の実践は、令和3年度から全県下一斉の導入・実施がなされている「人間関係づくりプログラム」に、本申請者の提唱する「かかわりの力育成プログラム」を採用・活用していることから、大分県教育委員会からの協力が得やすく、参観及びデータ収集等、スムーズに研究を進めることができた。一方、愛知県Ｃ校は、管理職の協力は得られているものの、プログラム導入への全校的な共通理解に弱さがあった。そこで、6月に、本申請者による「生徒向け講演」を行い、管理職との連携のもと、少しずつ理解・啓発を図り、10月からプログラム導入を行うことができた。
研究2年次の成果は、第65回2本教育心理学会（2023年9月オンライン開催）において、発表予定である。また、2023年7月に発刊予定の、本申請者の単著；「超多忙でも実践できる！ スリンプル・プログラム～週１回10分の「◯◯タイム」で「かかわりの力」を育てる」（ほんの森出版）の中でも紹介している。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究3年次（令和5年度）は、研究の最終年次、まとめの年である。これまでの対象４校の中で、最も成果を上げ、校内の実施体制が整っているのは大分県立Ｄ校である。大分県では、本研究がスタートした令和3年度、偶然にも「人間関係づくりプログラム」が全県下の学校に一斉導入され、Ｄ校は、本申請者の提唱する「かかわりの力育成プログラム」を採用・活用している高等学校である。そのような理由により、本研究の主題；教師が日常的に活用できる高校生の「かかわりの力」育成プログラム開発に向け、Ｄ校の実践及び収集データがエビデンスになり得ると考えられる。それゆえ、年度内、可能な限り、直接Ｄ校を訪問し、生徒の様子を参観するとともに、管理職、実践推進担当者と協議を重ね、さらにエビデンスの積み上げを行いたいと考えている。一方、Ｄ校以外の対象３校（Ａ校、Ｂ校、Ｃ校）からは実践過程における様々な課題（定期的な実施が難しい等）が示されている。それらの課題について、Ｄ校ならばどのように応えるのか、考察することで、より活用しやすいプログラム開発ができると考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究2年次（令和4年度）の経費として計画していたのは旅費、その他（QU分析費用）であった。データ分析は、当初、愛知県Ｃ校、大分県Ｄ校の2校に対してQU調査を行い、その費用を本研究費から計上する予定としていた。しかし、Ｄ校は、前年度より既に学校予算を活用してQU分析を実施しているとのことで、本研究費の活用はせず、データ提供を受けることとなった。2年次の経費残額については、今年度に続き、Ｃ校のQU経費に活用することにより調整することとする。
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