| 研究課題/領域番号 |
21K02632
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
廣森 聡仁 大阪大学, サイバーメディアセンター, 准教授 (90506544)
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| 研究分担者 |
望月 麻友美 大阪大学, グローバルイニシアティブ機構, 准教授 (10791733)
川嶋 太津夫 大阪大学, スチューデント・ライフサイクルサポートセンター, 特任教授(常勤) (20177679)
和嶋 雄一郎 名古屋大学, 教育基盤連携本部, 特任准教授 (20572093)
岡嶋 裕子 京都先端科学大学, 経済経営学部, 准教授 (50761649)
藤井 翔太 大阪大学, 社会ソリューションイニシアティブ, 准教授 (80738964)
松村 悠子 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 特任助教(常勤) (80832063)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 大学経営 / 研究活動分析 / 教育活動分析 |
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| 研究実績の概要 |
本年度は，研究活動や教育活動を分析する際に不可欠なデータ基盤について，大学にとって適切な形について検討及び調査した．企業が抱える顧客数やそのデータ量と比較して，大学で扱うデータ量ははるかに少ない．したがって，大規模なデータ基盤やシステム開発事業者の委託開発を伴う設計は，大学にとって過剰であり，初期の構築コストだけでなく，運用コストを含めたTCOや運用負荷の増加を招く．また，運用開始後も，追加されるデータの種類や量が変化することに伴い，データ内容やそれらに対する分析方法の改修が頻繁に必要となることが予想される．さらに，明確にIR業務を定めた後に，データ基盤を実施することは稀であり，データ基盤構築後の設計変更は少なくない．大学の研究や教育活動のデータ基盤構築において，特定の開発会社への依存は、価格交渉の不利や調整コストの増大をもたらすことから，初期開発時のベンダーロックインや過大なコストは避けるべきである．一方，改修の追加コストを恐れてデータ基盤の更新を見送ると，新たな分析要求に対応できず．IR活動が形骸化するリスクもある．したがって、最初から大規模なデータ基盤を構築するのではなく，分析対象となる必要なデータを精査し，小規模で迅速な基盤構築が推奨される，高度なETL開発を伴う外部開発は避け，学内で運用及び改修可能なソフトウェアを活用すべきであり，広く活用されている BIソフトウェアの活用が望まれる．このような検討及ぶ調査から，費用対効果の高いデータ分析基盤を構築する際， (1)過度に大規模なデータ基盤を構築しない，(2)外部システム開発会社によるコーディングを伴うような高度なETL開発を避ける，(3)学内で運用及び改修できるソフトウェアを活用する，(4)将来的な分析ニーズへの対応余力を重視した柔軟性のあるデータストア一体型BI基盤を採用することなどを要件としてとりまとめている．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
これまでの取組において，様々なデータを関連する部署から収集するだけでなく，それらを活用するデータ基盤について検討及び構築をすすめてきている．また，それらを活用したデータ活用にも着手しており，研究は概ね順調に進んでいると考えている.
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| 今後の研究の推進方策 |
既に実施している個々の施策の分析を組み合わせることで，様々な施策がどのような成果を挙げているかを定量的もしくは定性的に把握する取組に着手する．具体的には，大学・大学院での教育による成果の一つである研究力を分析するために，まず，「入学前から卒業・修了、社会人としての活動」のなかでも，「教育効果につながる教育活動及び研究活動の把握」に取り組む.その後，教育プロセスと研究パフォーマンスの関係の分析のため，「教育効果として得られる研究力に対する分析」に取り組む.これらの取り組みと併せ，大学全体の研究力にしめる学生の影響力を把握し，研究力の向上に繋げる施策の立案のため，「教育活動 及び研究活動に関わる運用コストの分析」に取り組む.
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2022年度においては，他機関における調査を予定していたが，コロナ禍のため，対外的な取組が難しく，旅費としての経費の支出が予定より少なかった.2023年度においては，対外的な取組を積極的にすすめる予定である.
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