| 研究課題/領域番号 |
21K02638
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| 研究機関 | 東京医科大学 |
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研究代表者 |
三島 史朗 東京医科大学, 医学部, 教授 (20260862)
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| 研究分担者 |
浦松 雅史 東京医科大学, 医学部, 准教授 (00617532)
内田 康太郎 東京医科大学, 医学部, 講師 (60408143)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| キーワード | 卒前医学教育 / 修得主義 / プログラム評価 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、医学部卒前教育における履修主義から、修得主義への本質的な転換を可能とするための教育基盤の構築を全体構想とするなかで、修得主義的な学習を可能とする教育プログラムの作成と、それらを実際に試行し評価することを目的とする。
研究全体としては、以下の項目を実施する予定である。まず準備作業として「卒前教育における教育プログラムの作成」と「卒後臨床研修時における評価のためのルーブリック等の構築」を行う。またこうした作業を踏まえ、「卒前教育におけるプログラム実施」と「卒後研修におけるその評価」および「構築データの検証」を実施する。
本年度においては、準備作業として教育プログラムの内容とその評価のためのルーブリックの検討を行ったところであるが、依然としてCOVID-19の流行が継続するなかで、講義形式が通常の対面講義ではなく、原則として遠隔とならざるを得ない状況となり、想定していた計画内容とは、状況がかなり異なる形となってしまっている。そこで、今後の講義実施形式が、どのような形になるのかを見据える中で、遠隔においても本件研究課題における内容の遂行に対応し得る形に関して検討とそのための準備作業を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究計画においては、当初、講義開始時に学習する内容に関しての知識や理解の振り返りのための問題を提示し、個々に回答をさせてそれを小グループで議論させ、当該科目内容へと結びつける講義実施形式を想定していた。さらにその学習内容を実際の臨床現場に落とし込んだシナリオを作成し、その中で具体的に取るべき行動を選択させる環境を作り、学習者の選択結果を表示し、その結果に関して小グループで議論させる形式とし、通常の評価に加えて、科目単位でのルーブリックによる評価を併せて実施することを想定していた。
しかしながら、COVID-19の流行が継続する中で、講義自体が原則遠隔での実施とされたために、計画上想定していた講義形態等を大幅に再検討せざるを得ない状況に引き続きある。くわえて、卒前教育の修得内容が、実際の臨床現場で活用しうるものであるかを評価するためのルーブリックの作成に関しても、想定していた講義形態とは異なる内容を評価するものでなくてはならず、そのため大幅な再検討が生じ、検討を踏まえた準備段階において、対面と遠隔の両方の講義形態への対応を最終的にどうするかなど、検討事項が大幅に増えてしまったため。
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| 今後の研究の推進方策 |
COVID-19の流行の状況によっては、講義形態の想定をこれまでの通常形態とは異なる遠隔形態などに関しても想定することが求められる状況にあり、その点に関する判断を行う必要がある。なお現状では、一部遠隔講義の形態が継続することも想定され、検討を続けてきた対面形態でのプログラムにおける講義内容と、遠隔形態などのプログラムにおける講義形態の二種類の想定を、最終的にどこまでどのような形で行うかに関しての決定が必要となっている。また講義形態だけに留まらず、評価のためのルーブリックもそれらに合わせて開発を行う必要が生じている。
講義形態に関しては、既に一定程度の検討を踏まえ、準備を行ってきているが、特に評価に関しては、試行的な実施とそれによるデータ取得が成し得ない中では、その妥当性等の検証が難しい状況にあり、そのための準備には時間を要することが考えられる。したがって、授業形態に関しては、これまでの検討を踏まえ、最終的な準備作業を完了し、即座にプログラムの実施を開始する予定である。評価等に関しては評価ルーブリックの検証を試行的に可能とするためのまずはデータを講義し、その完了を急ぐこととする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
COVID-19の流行により、複数の講義形態でのプログラム実施が求められることとなり、当初、想定していたプログラム内容および評価ルーブリックに加えて、新たな検討および準備作業が必要となったため。
プログラム開発およびルーブリックの構築に関しては、遠隔などの講義形態とその評価等に対応したものの検討およびその準備のための費用が生じる。具体的には、研究組織内の研究者間での打合せを行うための旅費および遠隔等の環境下におけるプログラムのあり方や評価等に関して専門的な知見を求める必要性などである。さらに遠隔でのプログラム実施に向けた情報通信環境の整備も併せて必要となる。
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