| 研究課題/領域番号 |
21K02655
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| 研究機関 | 北陸大学 |
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研究代表者 |
杉森 公一 北陸大学, 公私立大学の部局等, 教授 (40581632)
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| 研究分担者 |
西野 毅朗 京都橘大学, 経営学部, 准教授 (20781602)
吉田 博 徳島大学, 高等教育研究センター, 准教授 (80619908)
竹中 喜一 近畿大学, IR・教育支援センター, 准教授 (80834100)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | ファカルティ・ディベロップメント / 大学教育センター / CTL / アセスメント |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、日本の大学教育センター（CTL）の再創造を目指し、米国教育評議会（ACE）とPOD Networkが開発した「A Center for Teaching and Learning Matrix」を基に、「日本版CTLアセスメント基準」を策定することを目的としている。この基準は、教育開発者や大学教育センターが「組織構造」「資源分配とインフラ」「プログラムとサービス」という重層的な指標に基づいて教育開発を行うための質的研究を支えるものである。
研究計画の2年目には、国際教育開発会議（ICED）でのポスター発表でのディスカッションを契機に、POD NetworkのWebサイトに日本版CTLアセスメント基準とその活用ガイドラインが掲載された。また、策定した基準とガイドラインを活用した研究会を継続して開催し、教育開発者自身の取組の振り返り・課題整理・可視化を図るとともに、CTL関係者と基準の活用事例について議論を行った。その結果、参加者の中からインタビュー調査への協力者を得ることができた。
研究計画の３年目には、これまで実施してきたインタビュー調査の分析報告を高等教育開発誌に論文発表するとともに、SPODフォーラムにて対面でのFD担当者向けワークショップを実施し、策定した基準とガイドラインを活用した成果波及の実現につながった。さらなる成果の発信のため、研究期間を１年延長し、研究成果の叢書執筆や事例を収集したガイドラインの作成を行う予定である。特に、本基準では評価の観点や基準の妥当性、評価結果に基づくフィードバックに課題が残されており、今後も対象を拡大した調査を行い、特徴や課題の傾向を精緻化する必要がある。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
令和4年度は、SPODフォーラムにおける日本版CTLアセスメント基準に基づくワークショップの実施と、インタビュー調査とその分析を継続した。3月には、高等教育開発誌にインタビュー調査の分析結果を発表した。本論文では、国内のセンターに所属する教職員で、過去に本基準に関連するワークショップに参加した経験のある者を対象とし、9つのセンター所属の教育開発者から承諾を得て、オンライン半構造化インタビューを実施したものである。センターの特徴として、組織構造において役割を拡張するセンターと維持するセンターに分かれること、責任者の役割がマネジメント中心か実務中心かに分かれること、職員が兼務で配置される傾向があることが明らかになった。また、資源分配とインフラでは学内広報に力点が置かれ、プログラムとサービスはミクロレベル中心であることが特徴とされた。しかし、FD（ファカルティ・ディベロップメント）の形骸化や継続性、インパクト評価に課題があることも指摘された。これらの特徴と課題の背景には、センター員の属人性や学内の他組織との兼ね合い、学外からの影響があることが示唆された。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究は以下の方策に基づいて推進する。まず、日本版CTLアセスメント基準の更なる改良と実践的活用の拡大を目指す。具体的には、基準の適用事例を増やし、その有効性と改善点をフィードバックすることで、より実践的かつ有用な基準を確立する。また、ガイドラインや事例集の作成を通じて、CTL関係者のスキル向上と組織の改善を支援する。
次に、インタビュー調査を通じて得られたデータを分析し、教育開発者やCTLが直面する課題とその解決策を明らかにする。この成果を基に、CTLの運営モデルや支援体制の構築に向けた具体的な提案を行う。また、国内外の教育機関との連携を強化し、国際的な視野での教育開発に貢献する。
最後に、研究成果を学会や出版物を通じて広く発信し、教育開発コミュニティ内での知見の共有とフィードバックを促進する。本基準はセンターの活動の振り返りや方向性の検討、変化への気づき、学外への広報に活用できるが、評価の観点や基準の妥当性、評価結果に基づくフィードバックに課題が残されており、収集した事例が限られているため、今後も対象を拡大した調査を行い、特徴や課題の傾向を精緻化する必要がある。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究計画上に予定していた海外調査や国際会議の報告については、オンライン等での調査・発表に振り替えたため、使用額に差が生じた。2024年度には、叢書執筆とガイドライン作成に必要な文献調査、研究経費等を執行する予定である。
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