研究課題/領域番号 |
21K02828
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研究機関 | 帝京大学 |
研究代表者 |
水内 豊和 帝京大学, 文学部, 准教授 (30372478)
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研究分担者 |
山西 潤一 富山大学, 教育学部, 名誉教授 (20158249)
齋藤 大地 宇都宮大学, 共同教育学部, 助教 (20878433)
和田 充紀 富山大学, 学術研究部教育学系, 准教授 (50756913)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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キーワード | プログラミング教育 / ICT / GIGAスクール / 知的障害 / 特別支援教育 / 特別支援学校 |
研究実績の概要 |
2020年度から実施された学習指導要領により、小学校のみならず、小学校特別支援学級、特別支援学校小学部においてもプログラミング教育が取り組むべきこととして位置付けられた。しかし知的障害児を対象とした教育実践は未だ少なく、教育内容や方法、そして効果に関する検証は現状では十分ではなく、 具体的実践の積み上げと普及が望まれる(水内,2019)。 2022年度は、全国にあるいくつかの特別支援学校・学級教諭等協力者と共に、知的障害のある児童生徒への情報活用能力を高める教育のあり方に焦点化した実践を各地で行い、その成果の一部を日本特殊教育学会第60回大会自主シンポジウムにて報告した他、第48回全日本教育工学研究協議会全国大会、日本LD学会第31回大会、日本教育工学会 2023年春季全国大会などにおいて報告した。またプログラミング教育を含めGIGAスクール時代におけるICT活用実践の普及のため、『シーズとニーズでわかる!特別支援教育1人1台端末活用実践ガイド・自立活動他編』『シーズとニーズでわかる!特別支援教育1人1台端末活用実践ガイド・各教科中心編』をまとめ刊行した。併せてSNSによる情報発信と交流の場として特別支援教育に携わる教員限定のFacebookグループ『新時代を生きる力を育む知的・発達障害のある子どものICT活用を語ろう・実践しよう!!』を管理・運営し、プログラミング教育を含めたGIGAスクール構想実現のための障害のある子どもにとっての効果的なICT活用に関する情報を、全国の600人以上の教員と共有した。 このように、プログラミング教育実践の普及啓発において一定の成果を挙げることができたと考える。 なお2022年度はコロナ禍がまだ収束する兆しも見えなかったこともあり、当初予定していた海外の教育現場視察や国際学会発表は実施することはできなかった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2022年度も、基本的にオンラインという形で、研究分担者や研究協力者と学会発表やそのための打ち合わせなどを進めることができたが、このような取り組みで使用したり築いてきた枠組みは、withコロナ時代の教育・支援、研究のあり方として有効であることも確認できた。また日本特殊教育学会では、自主シンポジウムの実施形態は話題提供部までは収録・参加者は事前にオンデマンド視聴、学会当日は対面による指定討論とフロアを交えた協議というこれまでにない形式で開催されたが、非常に多くの現地対面参加者を得て、この分野の教育現場での情報発信のさらなる必要性を感じることができた。 他方、2022年度は、コロナ禍がまだ完全に収束する兆しも見えなかったこともあり、当初予定していた海外の教育現場視察や国際学会発表は実施することはできなかった。
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今後の研究の推進方策 |
2020年度の学習指導要領において取り組まれるべきことと位置付けられた小学校段階(特別支援学級・学校含む)でのプログラミング教育は、本研究課題の申請時に予測していた教育環境や社会状況とは大きく異なり、2021年度から急速に推し進められたGIGAスクール構想実現に基づく環境整備が優先させたため、特に特別支援教育の現場ではプログラミング教育への着目と実施へのプライオリティが下がった感があった。他方、デジタル・シティズンシップを志向した情報モラル教育の必要性や、ChatGPTのような生成AIの出現への対応など、プログラミング教育を含めたさまざまな教育活動においてICTを有効に活用できる力を知的障害のある子どもたちにどのように特別支援学校において教育していくのかも早急に検討されるべき事項である。 2023年度は、あらためてプログラミング教育が、知的障害のある児童生徒のための各教科や領域の指導の中にあって、どのように展開できるのか、また児童生徒の認知面、社会性面、行動面などにどのように有効に寄与するのかなどについて実践研究を進めていくとともに、プログラミング的思考を育むことと無関係ではないデジタル・シティズンシップや生成AIとの向き合い方に関する実践研究についても、知的障害特別支援学校における実践の積み重ねと成果の検証、その啓発普及を図っていくる必要がある。引き続き、有益な実践と効果検証について進めていく。 なお、2023年度は、最終年度としての研究成果報告としても、各種学会、論文投稿のほか、主たる教育研究実践の場としている富山大学教育学部附属特別支援学校において12月に、対面での全国研究大会を開催し、授業実践の公開や研究成果報告などを行う予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
年度末までに使用計画通りできなかったため。翌年度に繰り越して適切に使用する予定。
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