| 研究課題/領域番号 |
21K02841
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| 研究機関 | 名古屋産業大学 |
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研究代表者 |
伊藤 雅一 名古屋産業大学, 現代ビジネス学部, 教授 (60340387)
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| 研究分担者 |
岡村 聖 名古屋産業大学, 現代ビジネス学部, 教授 (80314087)
林 敬三 名古屋産業大学, 現代ビジネス学部, 教授 (50329900)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | アジア / 大都市域 / CO2濃度 / グローバルシチズンシップ / 教材開発 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、異なる緯度帯に位置するアジアの大都市域を対象に、CO2濃度の動態とその特徴を検証し、人間活動や都市環境が与えている影響を可視化したうえで、気候変動に対応したグローバルシチズンシップを醸成する環境教育教材の開発を目的とする。具体的には、東京（日本）、高雄市（台湾）、ホーチミン市（ベトナム）、ジャカルタ市（インドネシア）をモデル都市としてCO2濃度測定局を開設し、その収集データと学習支援システムを用いて、1）CO2濃度の動態検証、2）CO2濃度の実測データを利用した環境教育教材の開発とその有効性の検証を行う。
1)CO2濃度の検証については、日本と台湾の既設測定局で収集されたCO2濃度データをコントロールインデックスとして、モデル都市におけるCO2濃度の動態と特徴を明らかにするため、東京中華学校、高雄女子高校、ホーチミン市台湾学校、ジャカルタ市台湾学校をモデル校とし、これらの学校に開設した測定局を活用して、CO2濃度データの収集・蓄積に取り組んだ。また、名古屋産業大学地点の測定局で収集された10年間のCO2濃度データを活用して地域環境評価の有効性の検証に取り組んだ。
2）CO2濃度の実測データを利用した環境教育教材の開発とその有効性の検証に向けては、高田高等学校（三重県）と連携して制作した視聴覚教材及び指導計画を活用し、グローバルシチズンシップの醸成を図るための国際交流学習プログラムとして、緑化木調査プログラムを開発し、海外のモデル校での実施を支援した。さらに、グローバルシチズンシップ教育の効果検証に向けて、地球環境問題に関する意識調査票を作成し、高雄女子高校を含む台湾の高等学校6校で調査を実施した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究の2年目となる令和4年度は、CO2濃度測定局を開設したモデル都市の高等学校4校において、CO2濃度データの収集・蓄積を図るとともに、名古屋産業大学地点で収集された10年間のCO2濃度データを活用した地域環境評価の検証に取り組んだ。
また、国際交流学習プログラムとして緑化木調査プログラムを開発し、海外のモデル校での実施を支援した。さらに、グローバルシチズンシップ教育の効果検証に向けて、台湾の高等学校6校を対象に、地球環境問題に関する意識調査を実施した。
その成果として、海外のモデル校を対象に、緑化木調査をテーマとした探究的な環境学習活動の成果を蓄積することができた。
以上から、令和4年度は、海外のモデル校においてCO2濃度データの収集・蓄積と緑化木調査プログラムの実施支援に取り組むことができた。その一方で、国内のモデル校である東京中華学校では、測定局開設に時間を要し、緑化木調査プログラムの実施支援に至っておらず、また、測定局の収集データを活用したCO2濃度の動態検証についても、一部のモデル校での実施に留まっていることから、計画よりやや遅れていると評価している。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度は、地球環境問題に関する意識調査結果を踏まえて、緑化木調査プログラムの評価方法について研究を進める。
また、モデル校では、緑化木調査の継続的、発展的な実施を支援する。
さらに、モデル校間の国際交流学習を企画し、互いの学習成果を発表し意見交換を行う機会を設けることにより、CO2濃度の動態に対する多面的理解とCO2削減に向けた国際協調を下支えするグローバルシチズンシップの醸成に取り組むとともに、その学習到達度を評価する。
以上から、モデル都市の高等学校における教育実践を通じて、気候変動に対応したグローバルシチズンシップを醸成する環境教育教材の開発を進めていく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた主な理由としては、コロナ禍の影響により、令和3年度に予定していた台湾、ベトナム、インドネシアでの現地支援が実施に至っておらず、その外国旅費が未執行になっていることによる。
このため、令和4年度に現地支援を行おうと計画していたが、同年度も10月に海外渡航制限が緩和されたものの、11月には国内の感染が拡大し、現地支援ができたのは令和5年2月に巡回訪問を行った台湾のモデル校だけであった。
令和5年度においては、海外のモデル校に対する現地支援を実現し、教育実践を通じて、気候変動に対応したグローバルシチズンシップを醸成する環境教育教材の開発を進めたいと考えている。
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