| 研究課題/領域番号 |
21K03096
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| 研究機関 | 金沢学院大学 |
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研究代表者 |
前川 浩子 金沢学院大学, 文学部, 教授 (10434474)
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| 研究分担者 |
大上 真礼 金沢学院大学, 文学部, 講師 (90807132)
小里 千寿 金沢学院短期大学, 現代教養学科, 教授 (30805966)
室橋 弘人 金沢学院大学, 文学部, 准教授 (20409585)
中村 晋也 金沢学院大学, 文学部, 准教授 (10301003)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| キーワード | メンタルヘルス / 就労継続 / キャリア教育 / 縦断研究 / 効力期待 / 対人関係 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、労働者のストレスやメンタルヘルスの問題が個人のウェル・ビーイングと社会的損失の観点から重要な課題となっていることを背景としている。とりわけ、「3年以内離職」も近年では課題となっているが、新卒者が健康を維持し、3年間働き続けることを可能にする要因は明らかになっていない。以上のことから、本研究では大学・短大の新卒者が入職というライフイベントを経て、メンタルヘルスを維持しながら少なくとも3年間働き続けるための要因を明らかにすることを目的としている。
4年間縦断研究を行い、定量的・定性的データの両方から収集する。当初の計画では2021年度に大学・短大を卒業する者を研究対象者としてリクルートする予定であったが、新型コロナウィルスの影響を受けていたことを鑑み、2021年度卒業生を対象とすることは難しいと判断し調査を実施実施を断念した。
2022年度では2022年度に大学・短大を卒業する者に研究対象者としてリクルートを行い（コホート1）、3月に行ったWebによる質問紙調査には82名からの回答が得られた。また質問紙調査に回答した者のうち、協力の同意が得られた22名がオンラインで実施した個別のインタビュー調査に参加した。
3月の調査は入職前の1時点目の調査となっており、職業決定のプロセスや、大学・短大でのキャリア教育についての取り組みや意識、そして、楽観性や悲観性、自己効力といったパーソナリティ変数、対人関係の変数、そして適応（抑うつや首尾一貫性）の変数を量的に測定した。質的なデータが得られたインタビューデータと合わせて、今後解析を行い、2023年9月には入職半年時点での2時点目の調査を行う予定である。また、安定したデータを得るために、2023年度卒業生をコホート2として、調査へのリクルートを行い、コホート1と合わせた調査を行うことを予定している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の計画では2021年度に大学・短大を卒業する者を研究対象者としてリクルートし、卒業前の時点の調査を実施する予定であった。しかしながら、結果的に新型コロナウィルスの影響を受け、調査を実施することができなかった。2021年度卒業生はコロナによって学生生活やキャリア形成、就職活動に影響を受けた。コロナの影響を受けたコホートであるため、調査対象から外し、2022年度卒業生から研究をスタートすることとした。しかし、リクルートした研究対象者の数が縦断研究を行うには十分とは言えず、このコホートの縦断データを取りつつ、同時に2023年度卒業生予定学生をコホート2として、2つのコホートを調査対象とする計画に変更した。調査対象者を十分に確保するとともに、コロナの影響の受け具合によって職業選択や就職後の適応に違いが見られるかを検討する上でも、コホート研究を行うメリットもあると考えられる。また、研究終了年度を当初の予定の2025年度から2026年度に遅らせてもコホート1については、当初の計画の縦断研究は実施可能である。
以上のことから、当初の計画から調査実施が一年遅れとはなったが、サンプルの代表性の問題等を鑑み、より適切な研究遂行を目指す上ではやむをえない判断であると考えられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度卒業予定者（コホート2）を対象に調査実施を行うにあたり、大学4年生、短大2年生の研究参加へのリクルート活動を行う。内々定を獲得する学生が増えてくる6月以降から、就職支援部の職員の協力も得ながらリクルートを行う。コホート2については、3月に1時点目のWebによる質問紙調査と協力が得られる学生にはインタビュー調査も行う。調査に使用する変数はコホート1と同一のものとする。
また、コホート1の対象者には9月に入力半年時点の2時点目の調査を行うことから、研究者らで必要な変数について議論を行い、調査票の設計を行う。また、コホート1の1時点目のデータ解析も行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2021年度調査を実施できておらず、その分の謝金等が繰り越されているが、調査期間を1年延長しているので、これからの調査で順に計画的に使用される予定である。
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