| 研究課題/領域番号 |
21K03115
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| 研究機関 | 立教大学 |
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研究代表者 |
山口 綾乃 立教大学, コミュニティ福祉学部, 特定課題研究員 (40592548)
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| 研究分担者 |
小塩 真司 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (60343654)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| キーワード | gratitude / life satisfaction / sympathy / social capital / trust / social support / health / well-being |
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| 研究実績の概要 |
ここ近年、新型コロナウィルスが蔓延し、ロシアからのウクライナへの侵攻など、世界中で様々な問題が起きている。グローバルな視点に基づいて、人々の幸福感や、生きるとは？人々の持つ感謝感情について、検証した。これまでに行われてきたポジティブ感情研究は欧米で行われたものが多く、最近ではポジティブ感情に関して文化による対人関係の在り方や他者とのつながりからの信頼関係、共感力、回復力（レジリエンス）と共にマインドフルコミュニケーションという新しい視点を考慮に入れる傾向がある。そのため、日本人の中高年齢層のウェルビーングにおける変化を見るために、多様なコミュニケーションとその幸福感、健康レベルを検証することを目的とした。
本稿は, ①ポジティブ感情（感謝感情を含む）、ネガティブ感情に関する経緯と現状、②感謝感情、文化による対人関係の在り方や他者とのつながりからの信頼関係、共感力、回復力（レジリエンス）と共にマインドフルコミュニケーションといった新しい視点について文献レビューを行う③問題の概要を紹介し、④縦断的研究ならびに横断的研究からのアプローチにおいて、感謝感情と社会的な要因、マインドフルコミュニケーションを検証することを目的とした。サンプルが、日米の中高年齢層を対象とした。
結果として、長期的な視点から、日本人の中高年齢層の変化する感謝感情について検証した。日本人の中高年齢層の感謝感情モデルを形成している個別要素として、①文化による対人関係の在り方や他者とのつながりからの信頼関係、②共感力、③回復力（レジリエンス）と共に④マインドフルコミュニケーションという4つの項目がお互いに影響を与えている感謝感情変化モデルを提言するに至った。こういった側面から、さらなる展開として、AIとコミュニケーションという新たな側面からの展望を提案する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
第1研究として、日米の中高年齢層の感謝する想いや健康に対する価値観、生きがいなどのウェルビーングについての様々な視点から調査・検証を行い、結果として感謝する想いを持つ際、人々が生きる生きがいやウェルビーングについて、日米での違いを発見した。
第2の研究として、日本の中高年齢層のポジティブ感情と日々の生活に関する満足度について検討した。結果として、感謝する想い、自分を一歩下げること＝相手の面子を立てるコミュニケーションを大事にし、さらに、人生への満足度を高めることが明らかになった。
以上により、おおむね順調に進展していると考えられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
主な２つの研究結果を通してわかったことは、これまでに行われてきた研究アプローチは欧米中心としており、日本のような集団主義を重んじる東アジア文化圏から、ポジティブ感情に関して文化による対人関係の在り方や他者とのつながりからの信頼関係、共感力、回復力（レジリエンス）と共にマインドフルコミュニケーションや、あるいは、AIとコミュニケーションという新しい視点を考慮に入れる傾向がある。そのため、日本人の中高年齢層のウェルビーングにおける変化を見るために、多様なコミュニケーションとその幸福感、健康レベルを検証することを目的とする。
今後の研究の推進方策としては, ①多様なコミュニケーションとその幸福感、健康レベルに関する経緯と現状、②文化による対人関係の在り方や他者とのつなが
りからの信頼関係、共感力、回復力（レジリエンス）について文献レビューを行う③AIとコミュニケーションの視点から検証することを目的とする。まずは、東アジア圏からの理論的構築、基盤研究の必要性があるといえる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）新型コロナウィルス感染症の関係で、国際学会に参加する際の渡米費用などがかからなくなり、オンラインでの学会発表を選択できたため、使用金額に変更が生じた。さらに、日米共同研究のため、米国に出張することになっていたが、新型コロナウィルス感染症の関係で、渡米ができず、オンラインで打ち合わせをすることになったため、使用金額に変更が生じた。
（使用計画）研究業績としての国際学会への参加や国際ジャーナル(学術誌）に論文を投稿し、海外での研究会に参加するための参加費用やアメリカの大学院教授を日本に招聘するためでもある。次年度以降は研究資料入手や調査依頼、論文校正、学会発表の費用等に使用する計画である。当初よりおおむね計画は進んでいる。
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