| 研究課題/領域番号 |
21K04465
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| 研究機関 | 京都工芸繊維大学 |
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研究代表者 |
西田 雅嗣 京都工芸繊維大学, デザイン・建築学系, 教授 (80198473)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | ロマネスク / 鐘塔 / クリュニー / 教会堂 / 中世建築 / シンボリズム / 尖塔 / 建築構成 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、クリュニー地方を中心としたフランス南ブルゴーニュに11世紀から12世紀にかけて建設されたロマネスクの小規模教会堂の鐘塔について、教会堂建築の一部を成す鐘塔が、構想、計画、建設、増改築、維持管理、表象、象徴のそれぞれの面で、半ば独立した自律する建築として認識されていたことをさまざまな角度から明らかにすることで、2006年から2017年に実施した建築調査のデータや収集資料、作成実測図を活用し総合的に分析考察するものである。
今年度は、1992年以来の調査データ・資料を整理・分類し分析可能媒体への変換候補選定を昨年度行ったことを受けて、これらを分析可能な媒体に変換した。特に大量にあった35mmポジスライドをデジタル・データ化を中心に行い、分析作業も開始した。また、11・12世紀を中心とした中世における美学関係のテキスト、および19世紀の建築考古学関連の古典的研究成果の読解と分析、Mortet-Deschamps、Recueil de tetxtes au Moyen Age、Sicardi Cremonensis episcopiのMitrale、及びHonorii AugustodunensisのOpera omnia、Viollet-le-Ducのテキストの読解を継続している。
執筆中の、幅広く歴史建築意匠の形と意味を論じた著書の中心的な章を「塔」を扱う章とし、本研究の一環として、クリュニー地方のロマネスクの鐘塔についての分析・考察を行った。
欧米を中心に各国の15名の専攻的研究者にノートル＝ダム大聖堂の火災を巡って、建築の保存や修復、復元、ヴィオレ＝ル＝デュク、中世建築などに関してのインタビューをまとめた研究書が2022年にイタリアで出版された。研究代表者西田が受けたインタビューも掲載されている。本研究の今年度の実績の一つである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初、フランスにおける補足的な現地建築調査を計画していたが、コロナ禍のため海外での調査が実施できなかった。そのため、現有資料の整理と分析を中心に研究を実施することに研究方針を昨年度に変更したが、現有資料の量が想定以上に多く、また、当初考えていた時期よりも遡って現有資料を整理する必要が感じられ、今年度の研究が、現有資料のデジタル・データ化とその整理に多くの時間を費やすことになったため。
また、2022年度中の出版予定であったNicolas REVEYRON氏パリのノートル＝ダム大聖堂の火災に関する著作の翻訳が、研究代表者西田の健康上の理由で大幅に遅延したため。
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| 今後の研究の推進方策 |
最終年度の2023年度は、研究成果取りまとめの年である。研究成果の発表に主軸を置くが、現有資料の分析・考察も継続する。
2022年度に決めた方針に従い、フランスでの補足的な現地建築調査は取り止め、2022年度にデジタル化した画像資料をさまざまに活用して、「クリュニー地方のロマネスク鐘塔」についてのある程度のまとまったヴィジョンを得るところまでが目標である。この結果は、「ロマネスク建築」についての著書の一部として取り込む計画である。
また、本研究課題着想のきっかけの一つでもあったNicolas REVEYRON氏パリのノートル＝ダム大聖堂の火災に関する著作の翻訳が出版されることになっており、本研究の実績の一つとなる予定である。
クリュニー地方のロマネスクの鐘塔についての分析した章を含む、歴史建築意匠の形と意味を論じた著書も今年度中に出版されることになっており、これも本研究の実績の一つとなる予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初計画していた、2名の補助者を伴う2週間程度の現地補足調査の実施とソルボンヌ大学でのセミナーの実施が、コロナ禍の関係と研究代表者の健康上の理由でできなかったため。それに伴い、当該年の研究実施内容を、これまでに実施してきた調査で収集した現有の資料のデジタル・データ化を、当初の計画以上に徹底して行うことに変更した。そのためフランスでの補足調査関連の経費が全て当該年度では不要となった。2023年度の予算には、当初から海外旅費は計上していなかったが、2022年度で決定したフランスでの補足調査は実施せずに現有資料・データの最大限の活用という研究方針に従い、2022年度での次年度使用額をフランスでの補足調査等に使用することは考えない予定である。基本的には、研究成果の公表に関する経費として、例えば、研究成果を含む出版物に使用する写真・画像等の使用料などに使う。また、2022年度に行った現有35mmポジ・スライドのデジタル・データ化で漏れたもののデジタル・データ化も考え、今後の研究に資することを見据えて、現有画像データのデジタル化は、2023年度も、予算の許す範囲で継続したい。
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