| 研究課題/領域番号 |
21K05665
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| 研究機関 | 岩手大学 |
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研究代表者 |
斎藤 仁志 岩手大学, 農学部, 准教授 (60637130)
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| 研究分担者 |
光田 靖 宮崎大学, 農学部, 教授 (30414494)
當山 啓介 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 助教 (00613001)
白澤 紘明 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (50629186)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | ゾーニング / 木材生産 / 災害リスク / 森林路網 / GIS |
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| 研究実績の概要 |
災害リスクを考慮した木材供給可能量を推計するため、以下の項目について研究を実施した
1.岩手県全域の市町村民有林を対象に、収益性、災害リスクを軸とした4象限でゾーニングを行った。ゾーニングの条件として、収益性は標準的な地位、車両系集材が可能、路網から400ｍの距離よりも近いものを良好な条件とし、災害リスクは傾斜30度以上、地形の複雑さは保安林と同程度、流域に保全対象を含む条件において、高リスクとした。その結果、岩手県の約半数の面積が生産適地である一方、生産適地かつ高災害リスクの林分はは全体の33％ほどになり、低リスクかつ高収益の林業適地は多くはなく、リスクを考慮しながらの供給量を計画することが重要であることが示唆された。
2.林業適地抽出の精度向上のために重要な要因である地位指数と表層崩壊危険度の推定モデルについて改良を試みた。地位指数推定モデルについては、２時点の樹高データを用いることで、林齢情報を必要としない推定方法を開発した。災害リスクに軸の評価として重要な表層崩壊危険度推定モデルについては、2時期の航空機LiDARデータから崩壊地を抽出してモデル開発を行った。抽出した崩壊地に対して、非崩壊地を選定する際に崩壊地との類似度を用いることによって、モデルの再現性と汎用性をコントロールした。
本研究の成果として、災害リスクを考慮することでリスクの少ない木材生産適地は大きく制限されることが示された。高収益、高リスクの林分を対象とした施業では、災害リスクを低減するために、施業方法、路網整備・維持管理費等で生産費が増加するものの、一定範囲は生産対象としても見込めることが示唆された。また、林業適地ではCTLシステムを導入することで、より効率的な生産も可能であることも確認された。この結果から、適切なゾーニング結果から将来の木材供給可能量を推計することが重要であることが示された。
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