| 研究課題/領域番号 |
21K08314
|
|---|
| 研究機関 | 千葉県がんセンター(研究所) |
|---|
研究代表者 |
盛永 敬郎 千葉県がんセンター(研究所), がん治療開発グループ 細胞治療開発研究部, 研究員 (30757000)
|
|---|
| 研究分担者 |
猪爪 隆史 千葉大学, 大学院医学研究院, 講師 (80334853)
冨樫 庸介 千葉県がんセンター(研究所), がん治療開発グループ 細胞治療開発研究部, 客員研究員 (80758326)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| キーワード | 免疫チェックポイント / 細胞接着 |
|---|
| 研究実績の概要 |
免疫チェックポイント阻害薬(ICB)は、PD-1など免疫チェックポイント分子によって免疫応答が不活性化(疲弊)している腫瘍特異的T細胞を再活性化して、治療効果を発揮する。ICBは悪性黒色腫への効果が証明されているが、まったく無効な症例もあり、ICBで活性化できないT細胞の分子機構解明は急務である。我々は以前に、悪性黒色腫患者検体の腫瘍浸潤T細胞のシングルセルシークエンス(scRNA-seq)から、腫瘍特異的T細胞に既知の免疫チェックポイント分子以上に高発現する分子として、複数の接着因子を見いだしており、本研究は①これら接着因子の腫瘍特異的T細胞における発現機序を解明し、②抗腫瘍免疫応答における機能と結合リガンドを明らかにし、③臨床検体を用いて既存のICB治療効果も含め臨床病理学的に検討することで、接着因子を標的とした新規ICB治療法開発を目指すものである。
2021年度は①の分子機構について、そのシグナル経路を明らかにし、阻害薬でこれを抑制できることを確認した。また②については、当該分子の過剰発現が免疫応答に与える影響をin vitro実験で明らかにした。③についても臨床検体を集めて解析に着手している。これらの実験に附随して、本年度はPD-1阻害療法が疲弊T細胞に与える影響に関する共著論文を発表したほか、がん細胞自体の進化が免疫療法に影響しうるといった研究成果の論文発表を準備しており、目標としている新規ICB治療法開発の基礎的な知見を積み重ねている。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度は当該研究の基礎実験のうち、主に①標的分子の発現機序解明、②標的分子の免疫応答における機能解析を行った。事前の文献調査等で標的分子発現経路を絞り込むことができたため、①については順調に解析が進んだ。②については、予備試験で示されていた通りに標的分子を発現すると免疫応答が抑制されることが確認できた。さらに当該分子のドメイン欠損変異体を作成し、機能ドメインを同定することができた。一方で、作用機序を解明するための共免疫沈降実験については、標的分子に対する免疫沈降の効率が予想よりも低かったため、研究計画が当初予定に比べてやや遅延している。現在、ペプチドタグを挿入することで免疫沈降効率を改善できることを確認しており、次年度中に遅れを解消できる見込みである。また、マウスモデルを用いた解析では標的分子のノックアウトマウスを作成し、腫瘍浸潤T細胞の解析が進行中である。研究計画の③に掲げる臨床病理学的解析については、必要な検体を確保して解析を開始しており、当初予定よりも進捗が早くなっている。
以上の経過から、本年度の研究計画については、一部で遅延が見られるものの、次年度中に解消できる見込みがあり、概ね順調に伸展していると考えられる。
|
| 今後の研究の推進方策 |
研究計画全般について概ね順調に進捗しており、今後も引き続き当初の計画に沿って進捗する予定である。次年度中に、マウスモデルを用いた in vivo 実験と臨床検体を用いた病理学的な解析を進める。研究計画全般で必要とされるデータを概ね次年度中に揃えて、最終年度はこれらの発表に進めていく予定である。
標的分子による免疫反応抑制の作用機序の解明については、進捗状況で説明したとおりに計画に比べて遅延している。ペプチドタグを用いた解決策の他に、これまで検討していなかった抗体クローンを用いることで当初の実験が可能であるか否かを再度検討する。また、標的分子の細胞内局在変化などが確認できているので、共焦点顕微鏡実験などを使うことで免疫沈降以外の手段による作用機序解明も目指す。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
本年度必要とした細胞株の購入において、輸入にかかる諸経費が「その他」項目に計上されている。円相場の極端な変動もあり輸入業者による請求書作成が遅れたことで、輸入費用の会計総額が年度内に確定できなくなったため、予定していたいくつかの実験用資材を買い控えたたことで次年度使用額が生じている。必要な研究資材を次年度に購入する資金として使用する。
また、新型コロナウイルス感染拡大などのため国際学会で発表できず、旅費を使用していない。次年度は国内の学会などで発表し、研究者間の情報交換の機会を得ていく。
|
