小児腰痛の心理社会的要因および生活の質との関連性に関する研究

2021 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 21K09222
• 研究機関: 新潟大学
• 研究代表者: 平野 徹 新潟大学, 医歯学総合病院, 特任教授 (10334682)
• 研究期間 (年度): 2021-04-01 – 2024-03-31
• キーワード: 小児腰痛 / 生活の質 / 心理社会的要因

研究実績の概要

本研究は、小児腰痛のQOLに与える影響、および小児腰痛と心理社会的要因との関連性を、アンケート調査によって明らかにする疫学研究である。欧米では小児の腰痛に関する研究が散見されるが本邦では少なく、またQOLに対する影響や心理社会的要因についての研究はほぼ皆無である。
研究機関は3年間で、当初は2021年秋にアンケート調査を行う予定として準備を進めていた。調査時期に関しては、これまでの我々の小児腰痛に関するアンケートを用いた疫学調査を秋に行ってきたことから、それを踏襲することとした。本研究は、中学2年生を対象したアンケートを用いた疫学研究だが、その実施には我々の過去の疫学調査でも協力していただいた新潟市教育委員会の協力が必須である。しかし、2021年秋におけるCovid-19の状況下でのアンケート実施については学校側の負担が大きいとの意見もあり、その実施時期については延期せざるを得なくなった。
2022年1月の時点で教育委員会と協議したところ、年度末でのアンケート調査も学校側の事情により厳しいことから、2022年春から夏、すなわち運動器検診も含まれる学校検診の時期が適当ではないかとの意見で一致した。すでにアンケート調査に必要なアンケート等の書類の印刷、梱包などの準備作業は終了しており、2022年6-7月ごろの実施を予定している。時期については、これまでの我々の小児腰痛に関する疫学研究実施時期とはややなるが、今回の調査項目は過去のものとは大きく異なること、またCovid-19の感染状況は今後も変化することが予想されることから、可能な時期に速やかに実施したいと考えている。

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

前述のように、当初考えていた2021年秋のアンケート調査の実施はできなかったが、すでに調査実施に必要な倫理委員会の承認、アンケートを始めとする印刷部の印刷や梱包は終了しており、教育委員会によってアンケート施行可能と判断されれば、速やかに調査は実施可能である。

今後の研究の推進方策

2022年5月現在での小児のCovid-19感染者は比較的高い水準を推移しているが、社会全体としてはこれまでのような様々な行動規制は緩和されつつある。2022年1月の段階では2022年の春から夏の時期にかけてアンケート調査を行うことで教育委員会とも調整し、現状では6-7月のアンケートの施行を予定している。2000名へのアンケート調査であり、その後のデータの入力作業にはかなりの時間を要することが予想されるが、複数の入力者に同時に入力を依頼することによって入力作業期間を短縮することは可能と思われ、研究期間内にデータ処理や統計学的解析は可能と考えている。

次年度使用額が生じた理由

2021年度にアンケート調査を行う予定であったが、Covid-19の状況から施行が困難であった。よってアンケート調査に必要な旅費やデータ入力の人件費が支出されなかった。
2022年度には調査ができる見込みであり、その際、またはその後にこれらの費用を使用して研究を遂行する予定である。