| 研究課題/領域番号 |
21K09530
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立循環器病研究センター |
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研究代表者 |
根木 玲子 国立研究開発法人国立循環器病研究センター, 病院, 室長 (90600594)
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| 研究分担者 |
宮田 敏行 国立研究開発法人国立循環器病研究センター, 病院, 客員研究員 (90183970)
吉松 淳 国立研究開発法人国立循環器病研究センター, 病院, 部長 (20221674)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 遺伝性血栓性素因 / 静脈血栓塞栓症 / 妊娠 / 抗凝固療法 / 遺伝子解析 |
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| 研究実績の概要 |
静脈血栓塞栓症(VTE)を合併した妊婦の治療は未分画ヘパリン(UFH)で行うが、妊娠中は凝固因子の増加により活性化部分トロンボプラスチン時間(APTT)を用いたモニタリングが困難な症例がある。その要因は主にⅧ因子の増加が理由であることをこれまでの研究成果として報告してきた。したがって治療に際しては、APTTを延長させることに固執しないことが重要である。また申請者は国立循環器病研究センター 産婦人科部で独自に作成した妊娠中のUFHによる治療量抗凝固療法のプロトコールを抗Xa活性(ヘパリン血中濃度)で検証し、その結果、概ね治療域内にありプロトコールは許容されるものと判断されることを報告してきた。本研究ではさらに症例数を増やし、私達のプロトコールの妥当性を抗Xa活性で検証し、これまでのプロトコールを補強することを目的にしている。
またVTEよりさらに高用量のUFHを用いる機械弁置換術後の妊婦にも着目し、そのプロトコールを作成している。同様にこのプロトコールの妥当性を抗Xa活性で検証し、より安全なプロトコールの確立を目指し臨床にフィードバックする。
申請者らは先行研究によりVTE遺伝子解析パネルを作成し、次世代シークエンサー(NGS)を用いてVTE患者の遺伝性血栓性素因の解析を行っている。VTE遺伝子解析パネルは、アンチトロンビン、プロテインC、プロテインS、プロトロンビン、凝固第Ⅴ因子の遺伝子を含んでいる。この解析パネルを用いて、当センター産婦人科部ならびに遺伝カウンセリング外来来談者のうち妊娠と関連して発症したVTE患者を対象に遺伝子解析を実施し、その予防策に役立てる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
妊娠関連血栓性疾患の治療量抗凝固療法に関する研究においては、申請者ら国立循環器病研究センター 産婦人科部で独自に作成した妊娠中のUFHによる治療量抗凝固療法のプロトコールの妥当性を抗Xa活性(ヘパリン血中濃度)を用いて検証する。これまでに検証してきた症例数をさらに増やすことでプロトコールを補強する。現在、妊娠中に治療量抗凝固療法を必要とするVTEを始めとした症例を登録中である。またVTEよりさらに高用量のUFHを必要とする機械弁置換術後の妊婦のプロトコールの妥当性も抗Xa活性で検証するため、現在症例を登録中である。一部の症例では測定が終了したため現在、データを解析中である。APTTと抗Xa活性を比較しその乖離の要因について検討する。
妊娠と関連して発症したVTE患者を対象としたVTE遺伝子解析パネルの研究は、現在、症例を登録中であり、検体が集まり次第解析する予定である。
なおこれまでの研究成果を基に、私達のUFHによる治療量抗凝固療法について、原著論文に続いて「妊娠中の治療量抗凝固療法について」と題し日本血栓止血学会誌 32: 594-599, 2021.に総説として掲載し、成果を広く公表した。また成果の一部をJ Obstet Gynaecol Res 47: 3008-3033, 2021.に掲載し情報を国内外にも発信している。
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| 今後の研究の推進方策 |
妊娠関連血栓性疾患の治療量抗凝固療法に関する研究においては、症例数をさらに増やして原因疾患別に検討を加え、プロトコールをさらに補強する。機械弁置換術後の妊婦のプロトコールの妥当性も抗Xa活性を用いて検証し、より安全なプロトコールの作成を目指す。また専門医による厳重な管理の下であれば、妊娠・出産も可能であることを情報発信していきたい。
NGSを用いたVTE遺伝子解析パネルによるVTE患者の遺伝性血栓性素因の解析では症例数を登録し、ある程度まとまったところで検体を解析する予定である。妊娠と関連した新たなVTEリスク因子を見出すことを目標とする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルス感染拡大の影響が長期化し、予定していた学会出張の中止などにより、かかる経費の繰越金が生じた。また検体測定もまとめて実施する必要があるため一部資金を次年度に繰り越した。次年度は解析に必要な試薬の購入、情報収集・発信のための学会参加費、論文投稿等への使用を予定している。
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