| 研究実績の概要 |
大規模災害時における医薬品をはじめとした医療資源の供給体制を確立するために佐賀県薬剤師会の協力を得て、われわれが考案した「災害時安否確認システム」の有用性を検証するための実証実験を計画していた。2022年度もコロナ禍の影響で社会実験の実施は実現できなかったが、実施前の佐賀県薬剤師会会員宛ての事前調査だけは完了した。安否情報メールシステムの実証実験には対象薬局の86%が協力したいと回答した（回答件数76件）。協力できないと回答した12%は「スマートフォンでのメール使用はしないため」が理由であった。また、災害時の薬局の安否確認システムの導入を希望する声が多く、実証実験を行い薬剤師会が把握することの重要性を求める意見が多かった。
2023年5月よりCOVID-19感染症が第5類に移行したことで、今年度は佐賀県薬剤師会、岐阜県薬剤師会にて実証実験を実施し、次年度は旭川薬剤師会で実施する予定である。
本研究を開始する契機となった研究論文が2023年4月末に掲載された。
PharmacyAkira Mitoya, Satoshi Okamura, Osamu Noguchi, Isao Saito, Hironori Nakura, Shinichi Iwai, Keiko Kishimoto Creation of the first regional medical resource map for use in a disaster Exploratory Research in Clinical and Social
https://doi.org/10.1016/j.rcsop.2023.100278
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