| 研究課題/領域番号 |
21K10348
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| 研究機関 | お茶の水女子大学 |
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研究代表者 |
神原 容子 お茶の水女子大学, ヒューマンライフサイエンス研究所, 特任助教 (90894791)
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| 研究分担者 |
三宅 秀彦 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 教授 (40297932)
佐々木 元子 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 講師 (90725665)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | ゲノム医療 / 医療経済 / 世帯年収 / 遺伝カウンセリング |
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| 研究実績の概要 |
ゲノム医療が実臨床に活用される場面が急速に拡がっているが、ゲノム医療には高額な費用負担が発生する。ゲノム医療の高額な医療費は、個人の受診行動に影響する可能性がある。対象者の経済的課題により、ゲノム医療を受けられないことは医療の平等性から問題がある。また、ゲノム医療の受診機会にはゲノム医療への認知も影響すると考えられる。さらに、対象者への周知の問題や増大する日本の医療費の財政的負担も課題となる。令和5年度は「一般市民のゲノム医療に対する意識に経済的状況はどのように影響しているか」をテーマにゲノム医療の費用面に対する一般市民の考えについて、特に①ゲノム医療に対するコスト意識、②ゲノム医療の実装への経済格差の影響、③ゲノム医療の認知度の3点を明らかにすることを目的に、民間調査会社の一般市民調査パネルを調査集団とした、オンラインによるアンケート調査を実施した。本研究では、年代および性別を日本の人口動態統計調査と一致させ、また、居住地、世帯年収について回答者が半数ずつになるように割付けた700人から回答を得た。本研究の対象者では、半数以上が医療費を高いと感じ、医療費よりも他の生活費にかける金額を優先したいという考えがあった。また、遺伝学的検査の受検に支払える金額として「0~5,000円」とした群が最も多く、自身の子どもに遺伝子治療薬が必要な場合では、より多くの金額を負担できるとしていた。また、世帯年収が低い集団では、受診可能な医療の選択肢が狭まっていた。さらに対象者の半数弱がゲノム医療を認知しておらず、対象者の3/4が遺伝カウンセリングを認知していなかった。これらの認知度は、世帯年収と正の相関を示していた。本研究の結果は、ゲノム医療の社会実装を進める上で経済的状況が障壁となり得ることを明らかにし、今後の技術革新によるコストの低下や教育啓発などの必要性を示していると考えられた。
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