| 研究課題/領域番号 |
21K10370
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| 研究機関 | 千葉大学 |
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研究代表者 |
中村 絵里 千葉大学, 未来医療教育研究機構, 特任助教 (70844398)
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| 研究分担者 |
伊藤 彰一 千葉大学, 大学院医学研究院, 教授 (60376374)
大西 好宣 千葉大学, 国際未来教育基幹, 教授 (70639749)
松本 暢平 千葉大学, 国際未来教育基幹, 助教 (30737755)
山田 知子 (稲川) 千葉大学, 医学部附属病院, 特任助教 (30714852)
伊藤 晃成 千葉大学, 大学院薬学研究院, 教授 (30323405)
酒井 郁子 千葉大学, 大学院看護学研究院, 教授 (10197767)
野崎 章子 千葉大学, 大学院看護学研究院, 講師 (90361419)
カズノブ ダビッド 千葉大学, 大学院看護学研究院, 助教 (10646657)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| キーワード | グローバルコンピテンシー / 国際性の涵養 / 多様な価値観の受容 / 超短期留学 / オンライン留学 / 海外渡航留学 |
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| 研究実績の概要 |
令和4年度は、日本政府による新型コロナウイルス感染症に関する水際対策の緩和に伴い、千葉大学で、海外渡航型の短期留学プログラムを再開した。研究初年度の令和3年度は、渡航留学の代替として実施したオンライン留学プログラムの履修者を対象に調査したが、令和4年度は、オンライン留学に加えて渡航留学のプログラム履修者も調査対象とした。次の3つの調査を実施し、令和3年度から令和4年度に、留学を経験した学生の学びを評価した。
１）グローバルコンピテンシーの基盤となる意識や行動に関する主観的調査では、留学プログラム履修前の学生には、協働力（他者の受容、柔軟な対応、チームワーク、問題解決、適切な行動と発言）、遂行力（現状分析、課題発見、目標設定）の自己評価が高い一方で、主導力（積極的発信、リーダーシップ、新規発想、外国人との交流）に関する自己評価は低い傾向が見られた。プログラム履修後には、主導力の自己評価の平均値が上昇しており、留学経験を経て、新規発想力や積極性が向上したと自己認識していることがわかった。２）BEVIテストによる客観的調査の結果からは、留学効果の測定に参照されることが多い3つの尺度「社会文化的オープン性」「環境との共鳴」「世界との共鳴」の平均値が留学後に上昇したことがわかった。また、各尺度の数値の高群・中群・低群の留学前後の結果を比較したところ、事前回答値の中群と低群で、事後に顕著な上昇が見られ、国際・文化体験への関心が低かった学生ほど、留学後の伸び率が大きいことが明らかとなった。３）留学後の半構造化インタビューを実施した結果、１か月未満の超短期留学が、学生の積極性と行動力向上に寄与する可能性を確認した。インタビューによる質的調査の結果は、アンケート調査による量的調査の結果とも呼応していることが示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
計画していた3つの調査（グローバルコンピテンシーの基盤となる意識や行動に関する主観的調査、BEVIテストによる客観的調査、半構造化インタビュー）を実施し、結果の解析をおこない、研究成果を学会で発表した。
令和4年9月には、国際的な心理測定テストBEVIの開発者であるCraig N. Shealy教授の来日にあわせて、千葉大学で『「全員留学」による学びの成果をどのように評価するか―Dr. Shealy来日セミナー』を主催した。セミナーには、学内外から100名を超える参加申込があり、当日は会場とオンラインの同時開催で多くの参加者に全員留学の評価について報告する機会を得た。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和4年度後期に実施した留学プログラムの履修後のアンケートおよびインタビュー調査のデータを集約し、令和4年度の「全員留学」による学びを総合的に評価する。また、従来の調査を継続し、プログラム前後の２種のアンケート調査（１．ウェブアンケート、２．BEVIテスト）およびプログラム後の半構造化インタビュー調査を実施する。
研究遂行スケジュールは、次のとおりである。4月～6月：令和4年度調査結果の集約とデータ解析。7月～10月：令和4年度の研究成果発表（学会発表と論文化）、令和5年度前期留学プログラム履修者対象のアンケート調査実施。11月～3月：令和5年度後期留学プログラム履修者対象のアンケート調査実施および結果集約とデータ解析。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
インタビュー協力者への謝礼を人件費・謝金として支出する計画であったが、協力者の人数が予定より少なかったため、次年度使用額が生じた。なお、当該謝礼はクオカードで手交していることから、人件費・謝金の費目ではなく物品費の費目に計上されており、次年度のインタビュー協力者に対しても同様に物品費の費目で使用する計画である。
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